【加算ランキング】認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは？基礎から解説！
加算・減算
| 収益額ランキング |
総合評価 |
| 第52位（52/355）全ての加算を見る | ★★★★☆（やや高い） |
| 算定率（例：介護老人保健施設） |
月間平均収益（計算式：算定単位数÷算定事業所数×単価10円） |
| 41.10% | ¥248,852 |
| 算定率の詳細はこちら ※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。 |
単位数や収益額の詳細はこちら |
| 対象事業所 | |
| 通所リハ/介護老人保健施設 |
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| 算定要件の概要（例：介護老人保健施設） | |
| 医師が認知症と判断した者で、リハビリテーションで生活機能改善が見込まれると判断された者に対し、医師または医師の指示を受けた理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集中的なリハビリテーションを個別に行った場合 | |
| 算定要件の詳細はこちら |
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| 加算の算定に役立つツール | |
| ツール詳細はこちら |
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人気度・・・・・算定事業所数が多いほど高得点
取得必須度・・・収益額が多く、算定率も高いほど高得点
算定率・・・・・算定率が高いほど高得点
算定容易性・・・収益額が低く、算定率が高いほど高得点
月間収益額・・・比較的、収益額が大きいほど高得点
本記事では、加算の算定要件やポイントなどを解説していきます！随時更新していきますので、情報を見逃したくない方はブックマークをおすすめします。
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1.認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは
認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは、質の高い介護サービスを提供している事業所を評価する加算のことです。
国が定める条件をクリアした上で、届け出を行うことで算定が可能になります。（介護保健施設の場合は届け出はいりません）
認知症短期集中リハビリテーション実施加算は、認知症を持つ高齢者に対して、短期間かつ集中的にリハビリテーションを行った際に加算されます。
（算定要件は各サービス毎で一部異なりますので、詳細は後述します。）
認知症短期集中リハビリテーション実施加算は収益額が大きく、加算の算定率はやや高い傾向にあります。算定可能な状況でしたら優先的に加算の取得の検討をおすすめします。
2.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の単位数
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の「単位数」と「平均月額収益」を解説します。
平均月額収益に関しては社会保障審議会の資料を基に算出していますが、未公開の情報に関しては「−」としています。
※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。最新情報が入り次第、随時更新していきます。
（月間）算定単位数合計 ÷ （月間）算定事業所数合計 ×（単価）10円
| サービス | 区分 | 単位数 | 平均月額収益※ |
| 通所リハ | Ⅰ | 1日につき240単位を加算（退院（所）または通所開始日から3月以内）※週2日を限度 | – |
| Ⅱ | 1日につき1920単位を加算（退院（所）または通所開始日から3月以内） | – | |
| 介護老人保健施設 | 1日につき240単位を加算（週3日、入所日から3月以内を限度） | ¥248,852 |
※【出展】社保審－介護給付費分科会「第183回（R2.8.27）資料2」に基づいて作成
※現時点で公開されているデータがない場合、「-」と記載しています。
3.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件を解説します。
通所リハビリテーションの場合
| 区分 | No. | 要件 |
| Ⅰ | 1週間以内に2日を限度に個別リハビリテーションを実施 | |
| Ⅱ |
① | 1月に4回以上のリハビリを実施 |
| ② | リハビリの実施頻度・場所・時間等が記載された通所リハ計画を作成し、生活機能向上に質するリハビリを実施 | |
| ※ | 短期集中個別リハビリテーション実施加算、または生活向上リハビリテーション実施加算を算定している場合は算定しない |
介護老人保健施設の場合
| 要件 |
| 医師が認知症と判断した者で、リハビリテーションで生活機能改善が見込まれると判断された者に対し、医師または医師の指示を受けた理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集中的なリハビリテーションを個別に行った場合 |
4.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定率
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定率と算定事業所数は次の通りです。
以下の数値は社会保障審議会の資料を基に算出していますが、現時点で公開されている情報のみ記載します。
| サービス | 算定率 | 算定事業所数※ |
| 介護老人保健施設 |
41.10% | 1760 |
※【出展】社保審－介護給付費分科会「第183回（R2.8.27）資料2」に基づいて作成
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の収益額や算定率等は平均より高い水準にあるね
5.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の取得に役立つツールは「介護ソフト」
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の取得に役立つICTツールは介護ソフトです。
複雑な算定要件や計算式だとしても、簡単な操作で請求データ作成やエラーチェックすることが可能です。
しかし、介護ソフトによって操作感（使いやすさ）や機能、価格は大きく異なるため、介護ソフトの比較検討はとても重要です。
すでに介護ソフトを導入されている場合でも、必要に応じて介護ソフトの再検討をしてみましょう。
※下のリンクから介護ソフトの一括資料請求ができますので、ぜひお気軽にご活用ください。
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まずは資料で比較検討してみよう！気になったソフトがあればデモを見てみよう！
6.その他加算一覧
サービス種別毎の加算は下のリンクからご確認ください。
あ行
- 安全対策体制加算
- 医療連携体制加算
- 医療機関連携加算
- 医療連携強化加算
- 移行支援加算
- 委託連携加算
- 運動器機能向上加算
- ADL維持等加算
- 栄養アセスメント加算
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- 栄養マネジメント強化加算
- 栄養改善加算
- 延長加算
- 介護職員処遇改善加算
- 栄養管理体制加算
か行
- 科学的介護推進体制加算
- かかりつけ医連携薬剤調整加算
- 介護職員等特定処遇改善加算
- 看護・介護職員連携強化加算
- 看護職員配置加算
- 看護体制強化加算
- 外泊時在宅サービス利用費用
- 外泊時費用
- 機能訓練体制加算
- 緊急時訪問看護加算
- 緊急時訪問介護加算
- 緊急短期入所受入加算
- 緊急時介護予防訪問看護加算
- 緊急時施設療養費
- 緊急時等居宅カンファレンス加算
- 機能訓練体制加算
- 経口維持加算
- 経口移行加算
- 口腔衛生管理加算
- 口腔衛生管理体制加算
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- 個別リハビリテーション実施加算
- 個別機能訓練加算
- 口腔機能向上加算
- 看護体制加算
さ行
- サービス提供体制強化加算
- 再入所時栄養連携加算
- 在宅・入所相互利用加算
- 在宅中重度者受入加算
- 在宅復帰・在宅療養支援機能加算
- 在宅復帰支援機能加算
- 初回加算
- 初期加算
- 試行的退院サービス費
- 所定疾患施設療養費
- 小規模拠点集合型施設加算
- 障害者生活支援体制加算
- 障害者等支援加算
- 深夜加算
- 自立支援促進加算
- 事業所評価加算
- 褥瘡マネジメント加算
- 若年性認知症利用者受入加算
- 重度認知症疾患療養体制加算
- 重度療養管理加算
- 準ユニットケア加算
- 常勤医師配置加算
- 生活機能向上連携加算
- 生活行為向上リハビリテーション実施加算
- 生活相談員配置等加算
- 選択的サービス複数実施加算
- 総合マネジメント体制強化加算
- 総合医学管理加算
た行
- ターミナルケア加算
- 退院時共同指導加算
- 退院・退所加算
- 短期集中リハビリテーション実施加算
- ターミナルケアマネジメント加算
- 他科受診時費用
- 退院・退所時連携加算
- 退所時指導等加算
- 退所時相談援助加算
- 退所時等支援等加算
- 退所時等相談援助加算
- 中重度者ケア体制加算
- 地域連携診療計画情報連携加算
- 中山間地域等における小規模事業所加算
- 中山間地域等に居住する者へのサービス提供加算
- 長期療養生活推進体制加算
- 長時間介護予防訪問看護加算
- 長時間訪問看護加算
- 通院時情報連携加算
- 低栄養リスク改善加算
- 特定事業所加算
- 特定事業所医療介護連携加算
- 特別管理加算
- 特別療養費
- 特定診療費
- 特別地域訪問入浴介護加算
- 特別地域介護予防居宅療養管理指導加算
- 特別地域介護予防福祉用具貸与加算
- 特別地域介護予防訪問リハビリテーション加算
- 特別地域介護予防訪問看護加算
- 特別地域介護予防訪問入浴介護加算
- 特別地域居宅介護支援加算
- 特別地域居宅療養管理指導加算
- 特別地域小規模多機能型居宅介護加算
- 特別地域定期巡回・随時対応型訪問介護看護加算
- 特別地域福祉用具貸与加算
- 特別地域訪問リハビリテーション加算
- 特別地域訪問介護加算
- 特別地域訪問看護加算
な行
- 入院時情報連携加算
- 認知症ケア加算
- 日常生活継続支援加算
- 24時間通報対応加算
- 入院時費用
- 入居継続支援加算
- 入所前後訪問指導加算
- 入浴介助加算
- 認知症加算
- 認知症行動・心理症状緊急対応加算
- 認知症情報提供加算
- 認知症専門ケア加算
- 認知症短期集中リハビリテーション実施加算
は行
ま行
や行
ら行
令和3年度介護報酬改定により廃止
この記事の筆者
-
介護のコミミ編集部
介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。
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