介護報酬の加算・減算
収益額ランキング |
総合評価 |
第52位(52/355)全ての加算を見る | ★★★★☆(やや高い) |
算定率(例:介護老人保健施設) |
月間平均収益(計算式:算定単位数÷算定事業所数×単価10円) |
41.10% | ¥248,852 |
算定率の詳細はこちら ※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。 |
単位数や収益額の詳細はこちら |
対象事業所 | |
通所リハ/介護老人保健施設 |
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算定要件の概要(例:介護老人保健施設) | |
医師が認知症と判断した者で、リハビリテーションで生活機能改善が見込まれると判断された者に対し、医師または医師の指示を受けた理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集中的なリハビリテーションを個別に行った場合 | |
算定要件の詳細はこちら |
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加算の算定に役立つツール | |
ツール詳細はこちら |
人気度・・・・・算定事業所数が多いほど高得点
取得必須度・・・収益額が多く、算定率も高いほど高得点
算定率・・・・・算定率が高いほど高得点
算定容易性・・・収益額が低く、算定率が高いほど高得点
月間収益額・・・比較的、収益額が大きいほど高得点
本記事では、加算の算定要件やポイントなどを解説していきます!随時更新していきますので、情報を見逃したくない方はブックマークをおすすめします。
・介護ソフトの候補を1社まで絞り込む方法
・パソコン音痴でも3ヶ月でICTマスターになる方法
・経費を年間240万円以上削減する方法
など、全50ページに渡って詳細に解説!
認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは、質の高い介護サービスを提供している事業所を評価する加算のことです。
国が定める条件をクリアした上で、届け出を行うことで算定が可能になります。(介護保健施設の場合は届け出はいりません)
認知症短期集中リハビリテーション実施加算は、認知症を持つ高齢者に対して、短期間かつ集中的にリハビリテーションを行った際に加算されます。
(算定要件は各サービス毎で一部異なりますので、詳細は後述します。)
認知症短期集中リハビリテーション実施加算は収益額が大きく、加算の算定率はやや高い傾向にあります。算定可能な状況でしたら優先的に加算の取得の検討をおすすめします。
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の「単位数」と「平均月額収益」を解説します。
平均月額収益に関しては社会保障審議会の資料を基に算出していますが、未公開の情報に関しては「−」としています。
※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。最新情報が入り次第、随時更新していきます。
(月間)算定単位数合計 ÷ (月間)算定事業所数合計 ×(単価)10円
サービス | 区分 | 単位数 | 平均月額収益※ |
通所リハ | Ⅰ | 1日につき240単位を加算(退院(所)または通所開始日から3月以内)※週2日を限度 | – |
Ⅱ | 1日につき1920単位を加算(退院(所)または通所開始日から3月以内) | – | |
介護老人保健施設 | 1日につき240単位を加算(週3日、入所日から3月以内を限度) | ¥248,852 |
※【出展】社保審-介護給付費分科会「第183回(R2.8.27)資料2」に基づいて作成
※現時点で公開されているデータがない場合、「-」と記載しています。
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件を解説します。
区分 | No. | 要件 |
Ⅰ | 1週間以内に2日を限度に個別リハビリテーションを実施 | |
Ⅱ |
① | 1月に4回以上のリハビリを実施 |
② | リハビリの実施頻度・場所・時間等が記載された通所リハ計画を作成し、生活機能向上に質するリハビリを実施 | |
※ | 短期集中個別リハビリテーション実施加算、または生活向上リハビリテーション実施加算を算定している場合は算定しない |
要件 |
医師が認知症と判断した者で、リハビリテーションで生活機能改善が見込まれると判断された者に対し、医師または医師の指示を受けた理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集中的なリハビリテーションを個別に行った場合 |
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定率と算定事業所数は次の通りです。
以下の数値は社会保障審議会の資料を基に算出していますが、現時点で公開されている情報のみ記載します。
サービス | 算定率 | 算定事業所数※ |
介護老人保健施設 |
41.10% | 1760 |
※【出展】社保審-介護給付費分科会「第183回(R2.8.27)資料2」に基づいて作成
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の収益額や算定率等は平均より高い水準にあるね
認知症短期集中リハビリテーション実施加算の取得に役立つICTツールは介護ソフトです。
複雑な算定要件や計算式だとしても、簡単な操作で請求データ作成やエラーチェックすることが可能です。
しかし、介護ソフトによって操作感(使いやすさ)や機能、価格は大きく異なるため、介護ソフトの比較検討はとても重要です。
すでに介護ソフトを導入されている場合でも、必要に応じて介護ソフトの再検討をしてみましょう。
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まずは資料で比較検討してみよう!気になったソフトがあればデモを見てみよう!
サービス種別毎の加算は下のリンクからご確認ください。
あ行
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
や行
ら行
令和3年度介護報酬改定により廃止
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