【加算ランキング】認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは？基礎から解説！

本記事では、認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件や単位数などについて分かりやすく解説しています。

ちなみに、2024年度の介護報酬改定では、ICTツールの導入が必須もしくは推奨されている加算が多数導入されました。

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認知症短期集中リハビリテーション実施加算以外の加算に関しては、下の関連記事で確認することができるよ！

1.認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは

認知症短期集中リハビリテーション実施加算とは、質の高い介護サービスを提供している事業所を評価する加算のことです。

国が定める条件をクリアした上で、届け出を行うことで算定が可能になります。（介護保健施設の場合は届け出はいりません）

認知症短期集中リハビリテーション実施加算は、認知症を持つ高齢者に対して、短期間かつ集中的にリハビリテーションを行った際に加算されます。

（算定要件は各サービス毎で一部異なりますので、詳細は後述します。）

認知症短期集中リハビリテーション実施加算は収益額が大きく、加算の算定率はやや高い傾向にあります。算定可能な状況でしたら優先的に加算の取得の検討をおすすめします。

2.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の単位数

認知症短期集中リハビリテーション実施加算の「単位数」と「平均月額収益」を解説します。

平均月額収益に関しては社会保障審議会の資料を基に算出していますが、未公開の情報に関しては「−」としています。

※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。最新情報が入り次第、随時更新していきます。

※【出展】社保審－介護給付費分科会「第183回（R2.8.27）資料2」に基づいて作成
※現時点で公開されているデータがない場合、「-」と記載しています。

3.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件

認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定要件を解説します。

通所リハビリテーションの場合

介護老人保健施設の場合

4.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定率

認知症短期集中リハビリテーション実施加算の算定率と算定事業所数は次の通りです。

以下の数値は社会保障審議会の資料を基に算出していますが、現時点で公開されている情報のみ記載します。

※【出展】社保審－介護給付費分科会「第183回（R2.8.27）資料2」に基づいて作成

認知症短期集中リハビリテーション実施加算の収益額や算定率等は平均より高い水準にあるね

5.認知症短期集中リハビリテーション実施加算の取得に役立つツールは「介護ソフト」

認知症短期集中リハビリテーション実施加算の取得に役立つICTツールは介護ソフトです。

複雑な算定要件や計算式だとしても、簡単な操作で請求データ作成やエラーチェックすることが可能です。

しかし、介護ソフトによって操作感（使いやすさ）や機能、価格は大きく異なるため、介護ソフトの比較検討はとても重要です。

すでに介護ソフトを導入されている場合でも、必要に応じて介護ソフトの再検討をしてみましょう。

※下のリンクから介護ソフトの一括資料請求ができますので、ぜひお気軽にご活用ください。