【加算ランキング】理学療法士等体制強化加算とは?基礎から解説!

介護報酬の加算・減算

【加算ランキング】理学療法士等体制強化加算とは?基礎から解説!

本記事では、夜間支援体制加算の算定要件や単位数などについて分かりやすく解説しています。

ちなみに、2024年度の介護報酬改定では、ICTツールの導入が必須もしくは推奨されている加算が多数導入されました。

そこで、業界最大級のメディア「介護のコミミ」では、加算取得に役立つICTツール導入の無料サポートを提供していますので、ぜひお気軽にご利用ください ⇒ ICTツールの選定や加算取得の相談はこちら(無料)

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こみたろう

理学療法士等体制強化加算以外の加算に関しては、下の関連記事から確認することができるよ!

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算定率(例:短期入所生活介護)
月間平均収益(計算式:算定単位数÷算定事業所数×単価10円)
16.20%
算定率の詳細はこちら
※令和3年度介護報酬改定前のデータになります。
単位数や収益額の詳細はこちら
対象事業所
通所リハ
算定要件の概要(例:短期入所生活介護)
常勤専従の理学療法士、作業療法士または言語聴覚士を2人以上配置
算定要件の詳細はこちら
加算の算定に役立つツール
ツール詳細はこちら
※【出展】社保審-介護給付費分科会「第180回(R2.7.20)資料3」に基づいて作成

人気度・・・・・算定事業所数が多いほど高得点
取得必須度・・・収益額が多く、算定率も高いほど高得点
算定率・・・・・算定率が高いほど高得点
算定容易性・・・収益額が低く、算定率が高いほど高得点
月間収益額・・・比較的、収益額が大きいほど高得点

1.理学療法士等体制強化加算とは

理学療法士等体制強化加算とは、質の高い介護サービスを提供している事業所を評価する加算のことです。

国が定める条件をクリアすることで、届け出を行わずに算定が可能になります。

理学療法士等体制強化加算は、専門職を常勤専従では2人以上配置し、柔軟かつ適切なリハビリテーションを提供できるようにすることで算定されます。

2.理学療法士等体制強化加算の単位数

理学療法士等体制強化加算の算定単位数は、「1日につき30単位」を加算となっています。

理学療法士等体制強化加算の「単位数」と「平均月額収益」を解説します。

平均月額収益に関しては社会保障審議会の資料を基に算出していますが、未公開の情報に関しては「−」としています。

月額収益の計算方法


(月間)算定単位数合計 ÷ (月間)算定事業所数合計 ×(単価)10円

サービス 単位数 平均月額収益※
通所リハ 1日につき30単位を加算(1時間以上2時間未満のみ)

※【出展】社保審-介護給付費分科会「第180回(R2.7.20)資料3」に基づいて作成

※現時点で公開されているデータがない場合、「-」と記載しています。

3.理学療法士等体制強化加算の算定要件

理学療法士等体制強化加算の算定要件を解説します。

通所リハ

要件
常勤専従の理学療法士、作業療法士または言語聴覚士を2人以上配置

4.理学療法士等体制強化加算の算定率

理学療法士等体制強化加算の算定率と算定事業所数は次の通りです。

以下の数値は社会保障審議会の資料を基に算出していますが、現時点で公開されている情報のみ記載します。

サービス 算定率 算定事業所数※
通所リハ 16.20% 1283

※【出展】社保審-介護給付費分科会「第180回(R2.7.20)資料3」に基づいて作成

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こみたろう

算定率と算定事業所数は控えめな数値ですね

5.理学療法士等体制強化加算の取得に役立つツールは「介護ソフト」

理学療法士等体制強化加算の取得に役立つICTツールは介護ソフトです。

複雑な算定要件や計算式だとしても、簡単な操作で請求データ作成エラーチェックすることが可能です。

しかし、介護ソフトによって操作感(使いやすさ)や機能、価格は大きく異なるため、介護ソフトの比較検討はとても重要です。

すでに介護ソフトを導入されている場合でも、必要に応じて介護ソフトの再検討をしてみましょう。

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まずは資料で比較検討してみよう!気になったソフトがあればデモを見てみよう!

6.その他加算一覧

サービス種別毎の加算は下のリンクからご確認ください。

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この記事の筆者・監修者

  • 介護のコミミ編集部

    介護のコミミ編集部

    介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。

介護のコミミとは

介護のコミミとは、介護や障がい福祉の事業所における課題解決のパートナーになるべく立ち上がった業務改善プラットフォームです。

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