福祉用具・ICTのケアプラン文例！上手に活用するには？

#福祉用具　#ICT　#ケアプラン

「福祉用具を利用する場合はどのようにケアプランを作成すればいいんだろう？」
「福祉用具レンタルからケアプラン作成までの流れを知りたいな。」

このような疑問にお答えしていきます。

福祉用具やICTを活用したケアプランを作成する際、文章への反映が必要になります。

しかし、中には文章の書き方に自信がない、文章への落とし込みがうまくいかず時間がかかるなどの悩みを持つ担当者もいるでしょう。

そんな場合に役立つのがケアプランの文例です。

文例を活用すれば、適切な文章表現をスピーディーに組み立て、ケアプラン作成業務に要する時間を短縮できます。

本記事を読むと、以下のことがわかります。

・福祉用具・ICTを導入するまでの4つのステップ

・利用者に合った福祉用具・ICTを選ぶ3つのポイント

・福祉用具・ICTごとに必要なケアプランの文例

ぜひ参考にしてください。

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福祉用具・ICTを導入するまでの流れ

介護サービスを受ける利用者の住環境に福祉用具やICTを導入する際、どのような流れで進めるべきなのでしょうか。

必要な一連のステップは、以下の通りです。

それぞれのステップについて、詳しくご紹介します。

ステップ①：アセスメントを行う

まずは、どのような福祉用具やICTの導入が必要かを検討するために、アセスメントを行う必要があります。

アセスメントでは、利用者や家族から要望やニーズ、心身状況などの聞き取りを行います。

また、ケアマネージャーや介護従事者などが連携して、実際に利用者の住まいを訪問するなどして、介護状況、住環境の調査など、さまざまな面から情報収集を進めます。

アセスメントでは、利用者のニーズを正しく把握することが重要です。同じニーズでも、人によっては福祉用具やICTの導入が必要ない場合もあるので、状況に応じた判断をしましょう。

アセスメントで収集された情報は、利用者や家族が抱える生活課題を明らかにし、対応策としてどのような福祉用具・ICT導入が必要かを探るために使用されます。

適切な福祉用具・ICT導入の出発点となる作業なので、非常に大切なステップです。

　関連記事　：ケアマネージャーが行うアセスメントの流れとポイント！

ステップ②福祉用具・ICTを選定する

アセスメント後、必要となる福祉用具・ICTの選定を行います。

利用者の要望も考慮しつつ、生活課題を解決する観点から、どのような福祉用具を用いるのか、品目を明確化します。

さらに、各品目について、どの機種が最適な選択肢かを絞り込んでいきます。

その用具・機種を選定した理由も、きちんと利用者や家族に説明できるよう明確化してください。

福祉用具・ICTの選定は、専門家である福祉用具専門相談員との連携が重要です。

また、利用者を取り巻く環境に合わせて、福祉用具業者からレンタルすべきか、それとも購入したほうがニーズに合っているかの検討も行います。

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ステップ③：福祉用具の納品・確認・調整

福祉用具・ICTの搬入は、事前に利用者や家族との間で希望の設置日を相談して決めておきます。

大きい用具や機器の場合は複数人での対応が必要です。

利用者や家族が希望する場所に設置し、必要な調整を行います。

設置と調整が済んだら、利用者や家族、その他介護従事者の同席のもと、福祉用具・ICTの使用方法や、使用上の留意事項、故障時の対応を含むアフターサービスなどについて説明します。

使用時の生活をイメージしやすいように、また誤った使い方を防止するために、わかりやすい説明が必要です。

適宜、説明事項をまとめた資料や、パンフレットも手渡します。

説明終了後は、レンタルの場合は契約書への署名・捺印、購入の場合は支払い手続きが必要となります。

ステップ④介護保険の支給申請

必要に応じて介護保険の支給申請を行います。

福祉用具・ICTは、品目によっては、要介護度・支援度に応じて、購入またはレンタルのどちらでも、介護保険の支給申請が可能です。

購入の場合

福祉用具・ICTを購入した場合、上限の10万円以下であれば、購入費用の9割まで介護保険の支給を申請できます。

ただし、都道府県で指定された業者で購入した場合に限ります。

支給を申請するには、「介護保険居宅介護（介護予防）福祉用具購入費支給申請書」「領収書の原本」および「福祉用具のパンフレット」を自治体に提出します。

なお、利用者が用具業者と同意契約、つまり委任を結び、自己負担分にあたる購入費用の1割のみを支払い、 購入後に保険給付分（費用の9割）を自治体から用具業者に支払う制度である「受領委任払い」を希望する場合は、「福祉用具受領委任払に係る委任状」の提出も必要です。

利用者が一度全額を用具業者に支払い、介護保険の支給申請をした後に、保険給付分（費用の9割）を市から受け取る制度である「償還払」で、利用者以外の口座に振込を希望する場合は「委任状」が必要となります。

その後、自治体の職員が現地調査のため利用者の住居を訪問し、購入内容について確認を行います。後日、指定の口座に介護保険の支給額分が入金されます。

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レンタルの場合

介護保険の適用を受けて福祉用具・ICTをレンタルする場合は、要支援・要介護度に応じた支給限度額の範囲内で行われ、レンタル利用料の1-3割までが自己負担となります。

福祉用具・ICT導入前の段階でケアマネと利用者が検討し、レンタルが必要な福祉用具をケアプランに組み込みましょう。

その後、福祉用具レンタル事業者や販売店を通じて、介護保険の適用を受けた料金で用具のレンタルをスタートできます。

介護保険の支給を受けられるのは、都道府県による指定を受けた業者のほか、市町村が定めた基準に該当している販売店や業者が対象です。

また、要支援・要介護度によってレンタル可能な用具が異なります。

利用者に合った福祉用具・ICTを選ぶ3つのポイント

福祉用具・ICTを導入する際は、利用者に合ったものを選ぶ必要があります。

いかに機能性に優れている用具でも、利用者や介護者のニーズに合わなければ、むしろ状態が悪化したり、事故につながったりする恐れもあります。

以下は、ミスマッチを防いで利用者に最適な福祉用具・ICTを提供する上で、考慮すべきポイントです。

以下で、各ポイントを詳しく解説します。

ポイント①アセスメントでニーズを把握する

アセスメントは、福祉用具・ICT導入の第１ステップです。

それだけに、この段階で利用者のニーズや状態を正確に把握することが非常に重要です。

アセスメントでは、利用者の悩みやニーズを掘り下げて聞き取ります。

例えば、「車椅子がほしい」という要望があった場合、歩行の際にどのような動作が負担を招くのか、動作にどれくらいの時間がかかるのか、どの程度の介助が必要なのかなど、さまざまな視点から掘り下げます。

ヒアリングするときにはより詳細で具体的な情報を汲み取り、利用者本人が表現しきれなかったニーズを具体化・言語化するために必要です。

さらに、歩行を妨げる困りごとの原因が何かを特定し、生活上の課題を解決するためのプランニングへとつなげていきます。

アセスメントでは、介護者の負担を軽減するという観点も重要です。

どのような福祉用具やICTがあれば介護が楽になるか、家族やその他の介護従事者から聞き取りを行い、可能な限り要望を具体化します。

また、利用者の住環境をしっかり把握することも重要です。サイズや稼働領域など、住環境にミスマッチな福祉用具は事故や故障などにつながる恐れがあります。

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ポイント②福祉用具の役割・機能を知る

それぞれの福祉用具やICTが持つ役割や機能をしっかり把握することも、選定する上で重要なポイントです。

福祉用具やICTを選ぶ際は、サイズや重量、機能面に目が行きがちですが、考慮すべきポイントはそれだけではありません。

利用者が使用する上で、その福祉用具やICTが生活上の困りごとを解決してくれる機能があるかどうか、実際の住環境にフィットするかどうか、主たる介護者にとっての使い勝手はどうかなど、幅広い視点から検討する必要があります。

たとえば、車椅子ひとつにしてもサイズ、形状、機能はメーカーや機種によりそれぞれです。

いくら座り心地がよくても、座面の幅や奥行きが利用者の体格に合っていなければ、不安定な姿勢になって転倒する恐れがあります。

また、利用者自身が頻繁に操作する前提なのか、あるいは介助者が主に操作するのかでも、大きく異なります。

ポイント③福祉用具を使ったときの結果をイメージする

福祉用具・ICT選びでは、利用者がその用具を使用して実際に生活している様子をイメージするのも、とても重要です。

アセスメントで汲み取った利用者や家族のニーズ、要望、生活課題をふまえ、用具の使用を通じて快適な生活を実現できているかのイメージングは、福祉用具・ICT選びに関わる介護福祉スタッフにとって、非常に大切なスキルです。

スタッフ自身が具体的にイメージできていれば、その福祉用具・ICTの導入を利用者や家族との間で検討する際も、相手に具体的なイメージを伝えやすくなります。

その用具を使えば、どう生活が変わるのか、どのようなメリットやデメリットがあるのか、最終的に用具を使用して影響を受けるのは、利用者と介護者本人です。

情報を受け取った人がどれだけ明確なイメージを描けるかどうかが、ミスマッチを避ける上でも重要な鍵となります。

福祉用具・ICT導入のためのケアプラン文例

福祉用具やICT導入を進めるためには、ケアプランの作成が必要です。

ここで、実際のケアプラン作りに役立つ文例をご紹介します。

ケアプラン作成にあたり、文章作りが苦手、文章への落とし込み方が分からないなどの悩みを持つ人もいるかもしれません。

ここでは、「介護ベッド」「車いす」「歩行器」「てすり」「シャワーチェア」「スロープ」「ポータブルトイレ」「緊急通信装置」を例に、「課題（ニーズ）」「長期目標」「短期目標」「サービス内容」の書き方の例をご紹介します。

介護ベッド

車いす

歩行器

手すり

シャワーチェア

スロープ

ポータブルトイレ

緊急通報装置

　関連記事　：ケアプランとは？介護サービス計画書作成後の流れまで解説

まとめ

介護の現場に福祉用具・ICTを導入する際は、利用者や家族のニーズを正確に汲み取った上での用具選びが大切です。

少しでもミスマッチがあると、利用者の症状を悪化させたり、事故の原因につながったりする恐れがあります。

それだけに、福祉用具・ICT導入のケアプランを作成する際は、ニーズや目標、サービス内容などを的確に文章に落とし込む必要があります。

適切な文章表現でケアプランに記載できるよう、本記事でご紹介した文例をぜひ参考にしてください。

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しかし導入コストも高いためなかなか導入に踏み切れない方も多くいます。
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