介護の職種とは?必要な介護資格や研修の難易度を徹底解説!

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介護の職種とは?必要な介護資格や研修の難易度を徹底解説!
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こみたろう

「スキルアップしたいけど、目指すべき上位職ってなんだろう?」
「介護職のキャリアパスはどうなっているのだろう?」

介護の仕事をしていく中で、このように考えたことはないですか?

例えば、「介護職として知識や技術を深めたい」という方は、資格を取りながらスキルアップを目指すこともできます。

介護職員としてスキルアップすれば、利用者さんや事業所のニーズに応えられるようになります。

さらに、実績を積めば今の処遇よりもいい事業所への転職やマネージャー職に就くこともできるようになります。

この記事では、今後のキャリアプランを立てる上で介護職員として、どのような資格があるかを知り、ステップアップしたらいいかをご紹介します。

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介護職の職種と必要な資格とは?資格取得難易度も解説!

「介護職」とは、介護の仕事に従事する人を表す、総称のようなものです。

介護職に関する代表的な職種は「介護福祉士」「介護支援専門員(ケアマネジャー)」「生活相談員」「管理職」「介護事務」の5つがあります。

上記5つの職種に就くために必要な資格や資格取得難易度も併せてご紹介します。

介護職員(介護助手・介護福祉士)

介護助手とは、「介護補助職」「介護補助員」などと呼ばれることがあります。

文字通り、介護専門職の助手や補助として現場で働く人のことを指し、資格が必要ない職種です。

一方介護福祉士は、介護が必要な人の身の回りのお世話をしたり自立を支援することが仕事です。

具体的には身体介護や生活支援を行います。

要介護者は特別養護老人ホーム・身体障害者施設等の社会福祉施設の利用者であることが多いですが、介護職員が直接自宅に訪問する形の介護もあります。

また、介護だけの仕事ではなく、ご利用者様のご家族の相談に乗り、アドバイスをすることも仕事内容のひとつです。

介護福祉士になるためには、介護福祉国家試験に合格しなければいけません。

資格の概要と難易度

介護助手(介護職員初任者研修)

就業難易度:かんたん

資格取得のための試験などはありません。

介護はせず、利用者様のお部屋整備など、介護福祉士の補助が主な仕事です。

「介護職として働いてみたいけど、介護の資格を持っていない。」と希望を持つ若い世代から注目されている職種です。

初めて介護を学ぶ入門資格として、「初任者研修」があります。

無資格からスタートする場合、給与UPや転職先の幅が広がる可能性がありますし、一生有効のためまずは「初任者研修」の取得をオススメします。

 関連記事 介護職の無資格勤務にメリットデメリット?(介護の本音)

介護福祉士

資格取得難易度:やや高め

介護福祉士は介護職に関する資格の中でもやや高めの取得難易度です。

国家試験を誰でも受験できるわけではありません。

福祉系の高校や養成所に通うか、実務経験を積むなどを行い、受験資格を満たす必要があります。

働きながら介護福祉士を目指す場合は、介護施設で実務経験を3年以上積むこと、「介護福祉士実務者研修」を修了すること。

この2つをクリアしなければ受験資格を満たし、国家試験を受験することができません。

また、「介護福祉士実務者研修」を取得するために、1か月〜6か月程度養成施設などに通う必要があります。

※公益財団法人 社会福祉振興・試験センターHPより引用

介護福祉士実務者研修

介護職員初任者研修の上位に位置づけられる資格(研修)で、介護福祉士国家資格の受験要件の1つです。

実務者研修課程を修了することで介護に関する専門的な知識と実践的な技術を習得でき、より質の高い介護サービスを提供できるようになります。

介護福祉士実務者研修の受講要件などはなく、誰でも受講できます。

もちろん無資格から実務者研修を受講することも可能です。

実務者研修は研修時間が450時間となり、初任者研修修了者は初任者研修分の130時間が免除されます。

働きながら実務者研修の取得を目指すことが可能です。

勤務先の介護施設や事業所によっては、資格取得支援制度を設けている場合があるので、制度のある場合は利用してみてはいかがでしょうか。

介護支援専門員(ケアマネージャー)

ケアマネージャーは別名「介護支援専門員」と言います。

介護の必要な人が介護を受けられるように、ケアプランの作成等を行うことが仕事です。

また、ケアプランが交付されたあとは、ケアプラン通りに介護サービスが進んでいるか確認を行うのもケアマネージャーの重要な仕事です。

ケアプランの作成以外にも、サービス事業所との調整をする役割も担っています。

つまり、高齢者の生活をよくするために、幅広い範囲の業務を行う職種と言えます。

資格の概要と難易度

資格取得難易度:高い

介護職に関連する他の資格試験と比べると、合格率は低く難易度が高い資格です。

2021年は受験者5万4,290人に対して、合格者は1万2,662人になっており、合格率は23.3%と低い傾向です。

合格率が低い理由としては、実務経験が必須ということもあり学生の受験者はいないということもあり、社会人受験においては働きながら学習時間を確保する必要があるため、人によっては勉強する環境づくりが困難、という理由が挙げられます。

また、ケアマネージャーになるための試験の特徴には、その独特な解答方法も挙げられます。

5つの選択肢から正しいものを複数選んで回答する五肢複択という解答方式は医師国家試験でも採用されていますが、偶然による正解率が下がるもので、より知識量が必要とされます。

そのため試験範囲に対して深い理解が求められるものだといえます。

また、以下の受験者数と合格率をみると2018年に実施された第21回の受験者数の大幅な減少です。

原因は2つあります。

1つ目は、2018年度から適用された受験資格の変更が大きく影響しています。

2015年2月に受験資格が見直されて、介護等業務で実務経験を満たして受験する制度が廃止になりました。

ただ、2017年に試験までは経過措置として改正前の受験資格が適用されました。

その措置も2018年で修了し、正式に介護等業務で実務経験を満たして受験する制度が廃止となり、現在のケアマネジャー資格を受験するには、国家資格等に基づく実務経験を5年または、相談援業務経験5年のどちらかを満たす必要があります。

2つ目は、2015年度試験から「解答免除の廃止」です。

「解答免除」とは、国家資格を取得していれば一部科目の免除を受けられるという規定がありました。

ですが制度の見直しで、この解答免除の廃止が実施され、2015年以降は国家資格の有無に関わらず全員が同じ問題数を解く必要があります。

よって介護福祉士などの資格を持っている場合でも、全ての科目を受験することが必須となりました。

  受験者数 合格者数 合格率
第13回(2010年・平成22年) 13万9,959 人 2万8,703 人 20.5 %
第14回(2011年・平成23年) 14万5,529 人 2万2,332 人 15.3 %
第15回(2012年・平成24年) 14万6,586 人 2万7,905 人 19.0 %
第16回(2013年・平成25年) 14万4,397 人 2万2,331 人 15.5 %
第17回(2014年・平成26年) 17万4,974 人 3万3,539 人 19.2 %
第18回(2015年・平成27年) 13万4,539 人 2万0,924 人 15.6 %
第19回(2016年・平成28年) 12万4,585 人 1万6,281 人 13.1 %
第20回(2017年・平成29年) 13万1,560 人 2万8,233人 21.5 %
第21回(2018年・平成30年) 4万9,332人 4,990人 10.1 %
第22回(2019年・令和元年) 4万1,049人 8,018人 19.5%
第23回(2020年・令和2年) 4万6,415人 8,200人 17.7%
第24回(2021年・令和3年) 5万4,290人 1万2,662人 23.3%

 関連記事 ケアマネージャーとは?5分でわかる仕事内容や資格について

生活相談員(社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事任用資格のいずれか)

生活相談員とは、ソーシャルワーカーとも呼びます。

介護施設でサービスの契約手続きを行ったり、利用者様やご家族の相談に乗ったりする仕事です。

職種の1つであり、資格の名称ではありません。

利用者が適切なサービスを受けられるように、行政機関やケアマネジャーと連携・調整をする重要な役割を担っています。

ケアマネジャーと似ている仕事内容だと思いますが、切り分けとしては以下のようになります。

・ケアマネジャー…利用者様のケアプランを作成し、利用者様とその家族のニーズに沿いサービス提供が受けられるように計画する

・生活相談員…ケアマネジャーや施設との調整を行う窓口のような役割。主に相談業務を行う。

生活相談員の仕事の軸は「相談・連携・調整」にあります。

しかし、ここで挙げる業務だけではなく、それぞれの施設によって求められる業務が異なる場合があるので、臨機応変に対応する能力は必要です。

資格の概要と難易度

就業難易度:やや高い

生活相談員になるためには「社会福祉法」に資格が以下のように定められています。

1.学校教育法に基づく大学、旧大学令に基づく大学、旧高等学校令に基づく高等学校又は旧専門学校令に基づく専門学校において、厚生労働大臣の指定する社会福祉に関する科目を修めて卒業した者

2.都道府県知事の指定する養成機関又は講習会の課程を修了した者

3.社会福祉士

4.厚生労働大臣の指定する社会福祉事業従事者試験に合格した者

5.前各号に掲げる者と同等以上の能力を有すると認められる者として厚生労働省令で定めるもの

※社会福祉法第19条より引用

上記を資格で表すと「社会福祉士」「精神保健福祉士」「社会福祉主事任用資格」のいずれかが必要です。

しかし、自治体によっては介護福祉士の資格保有者や介護施設の施設長経験者でも、生活相談員として働ける場合があります。

 関連記事 生活相談員に必要な資格とは?なるための取得方法紹介

管理職

施設長や管理職は、現場で利用者様のケアを行う介護スタッフ、主任をサポートする副主任、リーダー、主任の上のポジションを指します。

施設長や管理者は「介護施設管理者」として、どちらも施設全体の管理や運営に必要なマネジメント業務を行う管理職で呼び方以外に違いはありません。

施設長・管理者が行う管理(マネジメント)業務の対象は「ヒト・モノ・カネ」と多岐にわたります。

ヒトでいうと、就職説明会への参加や養成施設や学校への訪問、実習生の受け入れを通して施設の魅力を伝えて、多く求人応募が集まるように働きかけることも仕事です。

資格の概要と難易度

資格取得難易度:-

施設長や管理職になるには、サービス種別によって資格要件が定められている場合がありますが、一部施設では資格条件が国から定められていません。

しかし介護現場における経験や保有資格によって優遇する事業所が多いため、さまざまな経験を求められます。

以下に資格や要件を満たす必要がある施設を3つまとめてみました。

・特別養護老人ホーム

特別養護老人ホームの責任者は以下(1)~(3)のいずれかの資格を満たす必要があります。

(1)社会福祉主事の要件を満たす者

(2)社会福祉事業に2年以上従事した者

(3)社会福祉施設長士か認定講習会を受講した者

・介護老人保健施設

介護老人保健施設の責任者は、介護保険法第95条により、「原則は医師がなること」と定められていますが、実態としては都道府県知事の承認を受けて、医師以外の者が管理職に就くことが多いようです。

・その他(資格要件なし)

有料老人ホームやデイサービス、訪問介護事業所、居宅介護支援事業所などの責任者は、責任者になるための資格は特にありません。

しかし、介護現場における経験や資格保有者を優遇する事業所が多いようです。

その他の介護職

介護や福祉業界の業種といえば上記で紹介したような介護士をイメージされる方が大半かと思いますが、介護施設で提供しているサービスによって、施設が必要とする職種が異なります。

下記ではどのような業種が介護や福祉業界で関わりがあるのか、どのような役割があるかなど紹介していきます。

介護、福祉業界で働きたいと考えている方はぜひ参考にしてください。

サービス提供責任者

サービス提供責任者という資格はありませんが、介護福祉士などの資格を持った人がなれる役職名を指しています。

訪問介護サービス提供における「ケアマネ・ヘルパーとの連絡調整」をする業務を行う役職を指します。

指定訪問介護事業所では「利用者が40人以上に対して1人以上サービス提供責任者の配置義務」もあり、介護サービスを提供する上で欠かすことができない重要な存在となっています。

サービス提供責任者として働きたい場合には、介護福祉士、介護福祉士実務者研修、介護職員基礎研修、ホームヘルパー1級のいずれかの資格を取得している必要があります。

機能訓練指導員

看護師(准看護師)、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師、鍼灸師などの資格を所有している職員のことを指します。

施設によって配置基準が決められています。

介護施設や医療施設において、利用者の身体機能を評価し、機能訓練計画を立てます。

その計画に基づいて、利用者が自立した生活を送れるように訓練を行うのが役割です。

管理栄養士、調理スタッフ

管理栄養士は、厚生労働大臣の免許を受けた国家資格で、高齢者施設や障害施設において、献立作成や食事調理を担当します。

利用者の身体状況に合わせて、きざみ食やミキサー食にしたり味付けを工夫し、気を患っている方や高齢で食事がとりづらくなっている方、健康な方一人ひとりに合わせて専門的な知識と技術を持って栄養指導や給食管理、経過を観察し記録を行います。

調理スタッフは、とくに資格を有していなくても勤務できます。

施設によって違いがありますが、レシピどおりに調理したり、主な調理を終えている料理の簡単な下ごしらえやボイルなど、作業のみの場合もあります。

調理師免許があれば優遇してもらえる施設も多いです。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は公的資格で、福祉用具専門相談員指定研修を修了すると取得可能となります。

介護福祉士、義肢装具士、保健士、看護師、准看護師、理学療法士、社会福祉士の資格を持っていれば、指定研修を受講しなくても福祉用具専門相談員として働くことができます。

介護保険を使って福祉用具を利用される方に、使用方法の指導や福祉用具の選定をする際のサポートなどを行う専門職で、福祉用具販売店やレンタル店でも配置が義務付けられています。

他にも福祉用具に関する相談がかりとして、訪問介護事業所に勤務する場合もあります。

 関連記事 介護認定調査員とは?仕事内容から必要な資格を徹底解説!

介護業界で役立つ国家資格

介護福祉士国家資格

介護現場でも役立つ国家資格を紹介します。

資格 主な職種
社会福祉士 生活相談員など
精神保健福祉士 生活相談員など
看護師 看護職員など
管理栄養士 調理職員など
栄養士 調理職員など
調理師 調理職員など
理学療法士 機能訓練指導員など
作業療法士 機能訓練指導員など
言語聴覚士 機能訓練指導員など
柔道整復師 機能訓練指導員など
あん摩マッサージ師 機能訓練指導員など

まとめ

いかがでしたでしょうか。

介護職員としてスキルアップしたい場合、「資格を取得して知識を深める」「研修やセミナーに参加する」といった方法をオススメします。

特に資格取得は、知識や理解を深めるという点だけではなく、自分の持つスキルの照明になります。

結果、普段の介護業務でもスキルアップを実感できるようになることでしょう。

「スキルアップしたいけど忙しくてできない」「自分はどういったキャリアを築いていけばいいかわからない」という場合はアドバイザーや友人に相談をすると自分の現状や目標などが明確

でき、なおかつキャリアプランも立てられるので、一度立ち止まって情報収集することが大切です。

介護のコミミでは、資格取得や研修に役立つサービスを紹介しています。

中々知識や技術が身につかず、スキルアップが難しいという方は、一度教材を見直されてはいかがでしょうか。

是非介護のコミミのサービスをご利用して頂けると幸いです。

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この記事の筆者・監修者

  • 介護のコミミ編集部

    介護のコミミ編集部

    介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。

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