訪問介護のおすすめICTツール3選！記録・請求ソフト以外にも加算取得や研修負担の軽減も実現

事業所の生産性向上や業務改善を実現するために、ICTを進めたいものの、具体的に何から始めれば良いかわからないという訪問介護の管理者やサ責の方も多いのではないでしょうか。

訪問介護では近年特に人手不足の厳しい状況が叫ばれている中、その打開策として業務のICT化はかなり大きな鍵を握っているとも言えますが、ただICTツールを導入しただけでは経営や業務の課題は解決しません。

そこでこの記事では、訪問介護におけるICT活用の全体像を事例を交えながら把握した上で、具体的なおすすめツールとその選び方・導入手順までを体系的に解説します。この記事を読むことで、以下を達成することができるので、ぜひ最後までお付き合いください。

• 訪問介護に特有のICT要件を正しく理解する
• 事業所の課題に合うICTツールを具体的に選べるようにする
• 失敗しない導入プロセスと運用改善の型を身につける

訪問介護におけるICTとは？DXとの違い

ICT（情報通信技術）はこれまで紙で行っていた記録・連絡・勤怠・請求など様々な業務をデジタル（電子）化することを指します。似たような文脈でDX（デジタルトランスフォーメンション）という言葉もよく使われますが、DXはこのICT導入を通じて達成した業務改善や経営改善の「状態」のことを指します。

つまり、事業所のDX化を目指す上で必要になる手段こそが「ICT」であると言えるでしょう。

上述の通り訪問介護の業務において、これまで紙や口頭のやり取りで完結していた業務が多々ありますが、これらをデジタル化することで業務の効率化や質の向上、経営の改善につながります。以下では、具体的にどのようなICTを導入することで経営改善や業務改善が実現するかを紹介します。

訪問介護のICT事例と導入効果・メリット

訪問介護のICT事例のうち、特に改善できる課題が大きい分野を3つ紹介します。

1.介護ソフト(記録・請求ソフト)

介護ソフトとは、訪問介護事業所などで日々発生する記録や請求業務を効率化・標準化するための電子システムです。

主な機能として、スマートフォンやタブレットを使ったサービス提供記録の入力、写真や音声の添付、GPSによる訪問実績の証明、オフライン環境での入力対応などがあります。また、記録した実績データをもとに、国保連や居宅介護支援事業所との連携や、介護報酬請求データの自動作成・送信が可能です。

介護ソフトを導入することで、転記や集計の手間が大幅に削減され、返戻や過誤請求のリスクも低減。事務作業の効率化だけでなく、請求の正確性向上やスタッフの負担軽減、情報共有の迅速化など、経営・現場双方に多くのメリットがあります。

2.特定事業所加算の取得支援ソフト

訪問介護における特定事業所加算の算定要件として運営指導で求められる研修実績・ミーティング記録・業務フロー・記録様式の整備をICTで定着させ、エビデンスの見える化と運用ルールの標準化を同時に実現します。これにより、通常では準備や整備が煩雑とされる特定事業所加算の取得・維持にかかる負担を軽減し、収益改善にも大きく寄与します。

3.eラーニング

eラーニングとは、インターネットを活用してパソコンやスマートフォンで学習できる仕組みです。集合型研修と異なり、時間や場所に縛られず個々のペースで学べる点が特徴で、学習履歴の管理や進捗確認も容易です。

また、研修そのものがインターネットを活用したオンライン研修になることで、従来の集合型研修で発生していたような講師や教材の手配、受講者の日程調整などといった負担から解放されます。

訪問介護で導入したいICTツール紹介

上記で紹介したようなICTツールについて、それぞれのおすすめ製品を紹介します。いずれの製品も「資料請求リストに追加」ボタンもしくは「このツールを資料請求する」ボタンから、無料で一括資料請求が可能なので、気になるものがあればぜひ積極的に資料請求しましょう。

おすすめの介護ソフト(記録・請求ソフト)

介護のコミミでは、介護ソフトの情報掲載数が業界最大規模ですが、その中でも1,000件以上の口コミ評価から選ばれた人気上位3製品を紹介します。

1.ナーシングネットプラスワン

シンプルなデザインが意識されているため、操作を覚えやすいソフトです。

比較的料金も安く、無料体験もできるため「まずは試してみたい」という方におすすめしたいソフトです。

メーカー名	プラスワンソリューションズ株式会社（LITALICOグループ会社）
対応サービス	介護福祉サービス 短期入所生活, 短期入所老健, 短期入所医療, 短期特定施設入居, 訪問介護, 訪問入浴, 訪問リハ, 訪問看護, 福祉用具貸与, 居宅療養, 通所介護, 通所リハ, 有料老人ホーム, 地域密着短期特定, 短期グループホーム, 夜間訪問介護, 定期巡回, 小規模多機能, 短期小規模多機能, 看護小規模多機能, 短期複合型サービス, 認知通所介護, 地域密着通所介護, グループホーム-介護福祉, 地域密着特定施設, 訪問型サービス, 通所型サービス, 居宅介護支援事業, 国保連伝送システム, 記録入力タブレット（iPad・Android等）-介護福祉 障がい福祉サービス ホームヘルプ（居宅介護）, 重度訪問介護, 放課後等デイサービス, 同行援護, 記録入力タブレット（iPad・Android等）-障がい福祉
機能	請求業務対応記録業務対応
費用	8,000円～（サービスにより異なります） 介護ソフトの相場をシミュレーションする
無料体験	あり
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

2.まもる君クラウド

「まもる君クラウド」は、主に通所系、訪問系に対応している新規・小中規模事業所向けの介護ソフトです。

「とても使いやすい」と評判で、介護ソフトを始めて触る方でも比較的抵抗なく運用できるソフトになります。

また、コミミに寄せられた口コミを参考にバージョンアップも実施しており、柔軟なサポートも期待ができます。

メーカー名	株式会社インタートラスト
対応サービス	介護福祉サービス 訪問介護, 訪問入浴, 訪問リハ, 訪問看護, 居宅療養, 福祉用具貸与, 通所介護, 通所リハ, 短期グループホーム, 夜間訪問介護, 定期巡回, 小規模多機能, 短期小規模多機能, 看護小規模多機能, 短期複合型サービス, 介護タクシー, 地域密着通所介護, 認知通所介護, グループホーム-介護福祉, 訪問型サービス, サービス付高齢向け住宅, 通所型サービス, 居宅介護支援事業, 国保連伝送システム, 記録入力タブレット（iPad・Android等）-介護福祉
機能	請求業務対応記録業務対応
費用	月額7,800円〜 介護ソフトの相場をシミュレーションする
無料体験	あり
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

3.かんたん介護ソフト

「かんたん介護ソフト」は、請求に特化している介護ソフトです。

主に請求業務にしか対応していないものの、月額費用は他の介護ソフトと比べても安いため、小規模事業所から特に支持を受けています。

また、コールセンターは介護ソフト業界では珍しく、平日20：30まで稼働しているのも特徴です。

メーカー名	株式会社LITALICO（旧：福祉ソフト株式会社）
対応サービス	介護福祉サービス 訪問介護, 訪問入浴, 福祉用具貸与, 通所介護, 小規模多機能, 地域密着通所介護, 認知通所介護, 訪問型サービス, 通所型サービス, 居宅介護支援事業 障がい福祉サービス ホームヘルプ（居宅介護）, 重度訪問介護, 重度障害者等包括, 行動援護, 同行援護, 移動支援
機能	請求業務対応
費用	月額9,800〜 介護ソフトの相場をシミュレーションする
無料体験	あり
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

人気ランキング4位以降の製品については、以下の記事で紹介しているので、気になる方はあわせてご覧ください。

おすすめの特定事業所加算取得の支援ソフト

続いて、特定事業所加算の取得に役立つソフト（アプリ）として、以下の2製品を紹介します。

1.Care-wing

Care-wingは、特定事業所加算の要件のである「指示・報告・申し送り」にも対応しています。

厚生労働省のガイドラインに則って開発された「指示一括管理」機能を活用することで、サ責が不在の場合でも事前に指示を出すことができ、サ責の方も安心してお休みを取ることができます。

また、記録ソフトとしても利用できるため、訪問介護の記録も簡単に行うことができます。

IDタグの読み取りでスマホから簡単にログインが可能なので、ヘルパーの方も直感的に操作がしやすいのが特徴的なソフトです。

メーカー名	株式会社ロジック
対応サービス	介護福祉サービス 訪問介護, 訪問看護, 有料老人ホーム, 有料老人ホーム(外部有り), 夜間訪問介護, 定期巡回, 訪問型サービス, サービス付高齢向け住宅, 記録入力タブレット（iPad・Android等）-介護福祉 障がい福祉サービス ホームヘルプ（居宅介護）, 重度訪問介護, 行動援護, 同行援護, 記録入力タブレット（iPad・Android等）-障がい福祉
機能	請求業務対応
費用	介護ソフトの相場をシミュレーションする
無料体験	なし
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

2.コミミのチーム

コミミのチームは、介護のコミミの新機能として2025年6月に開始した、比較的新しいサービスです。

特定事業所加算の要件のである「指示・報告・申し送り」の作成を自動化することで、通常であれば数時間かかる業務を数分で完了できるようになります。

専門スタッフによるサポート体制も手厚いため、加算を取得した後の維持も安心して運用することできます。

おすすめのeラーニングサービス

最後にeラーニングのおすすめ製品もチェックしておきましょう。ここで紹介する製品はいずれも無料お試しができるので、気になるものがあればぜひ資料請求してみてください。

1.ジョブメドレーアカデミー

ジョブメドレーアカデミーは、株式会社メドレーが運営している豊富な動画とオプションが特徴の介護職員向けeラーニングシステムです。

そのなかでも特徴的なのは、オプションで計6か国語に対応していることです。

ベトナム語・ミャンマー語・英語・中国語・インドネシア語・ロシア語に対応しており、介護事業者の中でも外国人を採用しようという動きが強まっている中、多数の言語に対応しているのは介護施設経営者としては嬉しい点です。

基本料金

	料金(税別)
管理者ID(2名)サポート料含む	年額60,000円
職員ID(20名)	年額48,000円
その他基本オプション	管理者ID(1名)年間30,000円 職員用ID(1名)月額200円

2.学研介護サポート

株式会社学研メディカル秀潤社は、1975年に設立された学研ホールディングスのグループ会社になります。

「医療・看護分野の教育支援活動を中核として世界の医療水準の向上に寄与し、人類の健康福祉に貢献する」という理念の元、教育や学びに役立つツールを提供しています。

eラーニングにおいては、「介護基礎コース」「介護実践コース」「管理者コース」「施設全体研修コース」「介護技術動画ライブラリ」の5つのコースがあり、全68テーマの動画を提供しています。

また、毎年度毎に動画のテーマが更新され、常に新しい情報を発信し続けています。

基本料金

	ID数	料金(税別)
施設契約	100ID	19,800円/月
法人契約	300ID	59,800円/月
集合研修での利用	3ID	9,000円/月
無料サービス	無料デモあり

3.Ecare labo

イーケアラボは約350法人に導入され、60テーマ・約1500本以上の動画を提供しており、「最新の情報を学べる」との評判も良いです。

また、「eラーニングプラン」だけでなく研修動画の視聴のみに特化したプラン「見るだけプラン」というのもあり、施設内研修で一環利用するなど、用途に応じたプランがあるのが魅力です。

また業界最安値を謳っており、職員10名＋管理者1名で月額5000円からという、非常にリーズナブルな価格を実現しています。

価格を重視したい方にはオススメなサービスと言えるでしょう。

基本料金

	年額(税抜き)	合計料金
管理者ID(1名毎)	36,000円	年間 60,000円(税抜)
職員ID(10名毎)	24,000円
無料サービス	30日間無料トライアル

みるだけプラン

	年額(税抜)
法人ID（1アカウント）	49,800円
アカウント追加料金	12,000円

4.介舟ファミリー　eラーニング

介護ソフトの「介舟ファミリー」でおなじみの、株式会社日本コンピュータコンサルタントが提供するeラーニングサービスです。

eラーニングのコースとしては技術習得、実践応対、倫理・知識、安全衛生管理、クレーム処理のほか、自社研修なども選択可能。

もちろん、管理者の方が受講状態やテスト結果が一括管理できて、個人、または組織全体の学習進捗率や達成度合い（合否や点数）が把握できるのは嬉しいですね。

基本料金

利用者30人まで	月額8,250円
利用者300人まで	月額29,700円

介護のひきだし（株式会社イージスコンサルティング）

「介護のひきだし」は、株式会社イージスコンサルティングが提供する介護事業者向けのe-ラーニングサービスです。

法定研修の内容を中心に、必要となるコンテンツをコンパクトにまとめ、業界最安クラスの料金で提供することが強みです。

また、事業者の希望に合わせデジタルコンテンツだけでなく紙での提供も可能なので、職員のITリテラシーに合わせ、最適な教育環境を整備することが可能です。

費用目安

プラン	料金
ベーシックプラン(10名)	12,000円/年〜

ディアケア プレミアム(ディアケア株式会社)

「ディアケア プレミアム」は、ディアケア株式会社が提供している、web上で研修動画を視聴できるeラーニングサービスです。

各分野のエキスパートの監修に加え、医学・看護の専門書籍や、看護雑誌「エキスパートナース」などを編集・出版している株式会社照林社が制作に関わった動画コンテンツもあるなど、独自性の高いコンテンツが豊富であることが特徴です。

動画は5分前後の短時間で視聴でき、毎月新しいコンテンツも続々と公開されています。

料金プラン

利用者5人まで	月額4,000円
利用6人以上	1アカウントあたり月額800円追加

失敗しないICTの導入手順

さて、ここまで訪問介護のおすすめICTツールについてご紹介してきましたが、良い製品をただ導入すれば良いというわけではありません。ICTで経営や業務の改善を実現するためには、良い製品を選定・導入するだけでなく、その前後のプロセスがとても重要になりまます。

ここでは、訪問介護のICT導入を成功させるための失敗しない導入手順をご紹介します。

1.ICTを推進する体制の構築

まずは事業所のICTを推進する体制（チーム）を立ち上げましょう。この際に気をつけていただきたいのが、経営層や管理層のメンバーだけで構成しないことです。

なぜかというと、ICTツールを導入した際に、実際に運用する現場レベルのメンバーもこの時点から参加していないと、いざツールを導入した際に、現場のメンバーの理解を得られず、使いこなせなかったり、課題の認識に相違があった場合などは本来解決すべき課題を解決できなくなってしまうリスクがあるためです。

2.ICTを導入する目的（課題）の明確化

ICTを推進する体制を構築した後は、しっかりと現場スタッフからヒアリングを行い、あなたの事業所が解決すべき課題（例：「転記漏れが多い」「研修準備に時間がかりすぎる」「運営指導対策が不安」など）を明確にしましょう。なぜならば、課題が明確でないと、ICTツールを導入した後にその効果を測ることが難しくなってしまうほか、ICTツール導入の理由や目的をスタッフに説明することも難しくなってしまうため、結果的にツールが使われずに終わってしまう、などといった失敗のリスクが生まれてしまいます。

3.ICTツールの情報収集と比較検討

前述の工程で課題が明確になったら、その課題を解決するためのICTツールを情報収集しましょう。

先に紹介した通り、ひとくちにICTツールと言っても様々な種類があり、その特徴は一長一短ありますが、この段階では導入するツールを1つに絞り込まず、必ず複数社の製品を資料請求して比較検討をすることをお勧めします。

なぜなら、インターネットに掲載されている情報だけでは、本当にその製品があなたの事業所に合っているかどうかを判断することが難しいからです。

複数社の製品を資料請求することで、各社が実施するデモを通じて実際の使い勝手を確認したり、費用の相見積もりを取ることができるので、導入後の運用失敗のリスクを大きく低減することができます。

介護のコミミでは、事業所の課題からICTツールを検索し、気になる製品を無料で一括資料請求できるので、ぜひ以下より検索して資料請求に活用ください。

課題からICTツールを検索する

4.導入後の運用改善の継続

ICTツールの導入はスタートに過ぎません。なぜならば、ツールを導入して即座に課題が解決することは難しく、目的の課題解決までには地道な運用の改善が必要です。

そのため、先に立ち上げた体制メンバーが中心となり、定期的にツールの運用状況を確認し、必要に応じて運用方法を見直すなどといった改善活動を継続しましょう。

その際、ICTツールの導入直後は一時的に生産性が低下する可能性があることも職員に理解いただき、中長期的な目線で改善に努めることを伝えることも大切です。

失敗しないICTツールの選び方

前章では、訪問介護のICT導入を成功させるための失敗しない導入手順を紹介しましたが、最後に、ICTツールを選ぶためのポイントを4つ紹介します。

1.機能を知る

導入を検討しているICTツールが、希望の機能を備えているかを確認しましょう。例えば、介護ソフトの場合は、請求・記録がいずれもできるものなのか、記録に特化したものなのかなど。

ここで注意しておきたいのが、多機能であれば多機能であるほど良い、というわけではないことです。なぜなら、多機能になるほどソフトの費用が高くなる傾向にあり、また操作する画面も複雑になってしまう恐れがあるからです。

そのため、ここでも重要になるのが「解決したい課題」に立ち返ることで、その課題を解決するために必要最低限の機能があるかどうかを確認することを忘れないようにしましょう。

2.使いやすさを知る

ICTツールを活用する現場のスタッフが使いやすいかどうかも、大事な検討ポイントです。特に、高齢のヘルパーやITリテラシーが決して高くないスタッフがいる場合は、操作が複雑なICTツールを導入してしまうと、うまく使いこなせない可能性があります。

ICTツールの多くのメーカー企業は、製品の契約前にデモを実施してくれるので、その際に操作性を確認しておくと良いでしょう。

3.サポート体制の充実度を知る

先述の使いやすさに付随するのが、サポート体制の充実度です。

多くのメーカー企業は、ICTツールの導入後の運用定着を支援するために、電話やメールなどでのサポート対応を受付けているものですが、そのサポート対応の親切さやスピードはメーカーによって異なります。

介護のコミミに寄せられる各ツールの口コミに関しても、メーカーのサポート対応の良し悪しに関するメッセージが多いことから、サポート体制の充実度はツール選定の際にも重要なポイントとなることがわかるでしょう。

4.複数社の製品を資料請求し比較検討をする

こちらは先述した内容ですが、比較検討の段階では複数社のICTツールを比較検討することを推奨します。

複数社の製品を資料請求することで、各社が実施するデモを通じて実際の使い勝手を確認したり、費用の相見積もりを取ることができるので、導入後の運用失敗のリスクを大きく低減することができるからです。

とはいえ、複数社の情報をそれぞれインターネットで検索し、その都度資料請求のお申込をしようと思うとかなり作業負担が大きいと思います。

そこで、介護のコミミでは業界際大規模の掲載製品からICTツールを検索し、気になる製品を無料で一括資料請求できるので、ぜひ以下より検索して資料請求に活用ください。

訪問介護に対応するICTツールを検索する

まとめ／無料相談のご案内

いかがだったでしょうか。

訪問介護のICT導入は、現場の業務改善に留まらず、売上向上・採用定着・運営指導対策まで波及効果が大きい領域です。まずは小さく始め、効果検証しながら段階的に広げていくと小さいリスクで着実に進めることができるでしょう。

ツールの比較や選定に迷ったら、介護のコミミの専門アドバイザーが無料でご相談を承ることもできるので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

無料でアドバイザーに相談する