介護研修に使えるeラーニングサービス4選!他研修サービスも紹介

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介護研修に使えるeラーニングサービス4選!他研修サービスも紹介
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こみたろう

「新人の育成にeラーニングサービスを探しているけど、どれを選んだらいいんだろう?」
「人手不足で人材の育成や知識やスキルのアップデートを行う時間がない…」

このようなお悩みはありませんか?

勉学だけでなく、新人育成にも使えるeラーニングサービス。

人手不足や、人材の入れ替わりが激しい介護業界において、人材育成への負担は大きいものです。

そこで、eラーニングサービスを活用することで人材育成への負担軽減が期待されています。

今回、そのeラーニングの基礎知識から介護職員向けのおすすめeラーニングサービスをご紹介します。

ぜひ最後まで一読頂けると幸いです。

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eラーニングとは?

eラーニング

eラーニング(e-Learning、イーラーニング)とは、おもにインターネットを利用した学習形態のことです。

いままでの集合研修にはない、多くのメリットがあります。

「eラーニング」の日本での呼称は必ずしも統一されておらず、「e-ラーニング」「e-Learning」「elearning」「イーラーニング」など表記のゆれがあります(「eランニング」は、誤った呼称です)。

また、同じような用語として「Webラーニング」「ITラーニング」「ICTラーニング」「オンライン学習」など、いろいろな形で呼ばれています。

各企業は新型コロナウィルスへの対応に追われた結果、様々な業務がオフラインからオンラインへと変化しました。

その流れで、新人を育成するための研修や、各事業所で実施している勉強会なども変化し、eラーニングと呼ばれる動画での研修の需要が増えています。

eラーニングサービスを利用するメリット・デメリット

メリット・デメリット

eラーニングサービスは手軽に学習を行なえる良いサービスですが、その反面デメリットも存在します。

メリットだけでなく、デメリットも把握しておけば対策を立て、より効果的にeラーニングサービスを活用できるでしょう。

メリット

学習者

・職場や自宅などで学習できる。
・自分のペースで学習できる。
・進捗状況やテスト結果などのフィードバックが即座に確認できる。
・結果をもとに最適な学習方法が選択され、効果的に習得できる。
・操作説明など、画面上の動きがわかりやすい。
・音声や動画により、学習理解度をさらに深められる。

管理者

・すべての学習者の進捗管理が自動的に処理されるので、チェックや集計が迅速に一括で行える。
・教材やプログラムはサーバーに保存されているので、改変が迅速かつ容易。
・最新の教材を全学習者に一律に提供できる。
・導入以降のコストを削減できる。

デメリット

学習者

・実技がともなう学習では、効果的に習得しにくい。
・一般的に、リアルタイムに講師側との交流が取れない。

管理者

・学習者が動画の流し見により、受講内容が学習者の身に入らない場合がある
・教材配信・履歴管理するためのシステム(LMS)が必要になる。

eラーニングで学べる主な研修

eラーニング

介護系のeラーニングで学べる主なカテゴリは大まかに「介護の基礎知識」「介護現場向け」「経営者向け」の3種類になります。

その他に「初任者研修」や資格取得の為の勉強動画なども提供している会社があります。

運営会社によって内容がそれぞれ異なるため、eラーニングを導入する前に求めるスキルを学べるテーマがあるのかどうかを事前に問い合わせ、確認しましょう。

さて、この項目ではそれぞれのカテゴリについて簡単に説明します。

介護の基礎知識

多くのeラーニングサービスでは、介護の基礎について取り扱っています。

具体的には、認知症や感染症、障害について理解を深める内容になっていたり、食事や体の仕組みに関してなど、介護をする上で必要な知識をeラーニングとしてまとめられています。

介護職員だけでなく、自宅で家族を介護する場合にも活用できる内容になっていますので、介護に携わる者ならば押さえておきたい項目になっています。

介護現場向け

介護現場で実際に使える技術を習得するための内容になっています。

具体的には、レクリエーションの方法や基本的な医学知識、アセスメント能力についてなど、明日から使える実践的な知識について紹介しています。

介護士だけでなく、ケアマネなど専門的な分野にも対応した動画があり、スキルアップに繋がるでしょう。

介護初心者や苦手意識のある業務を克服をしたいと考えている人には特に有用な内容になっています。

経営者向け

3年に1度ある介護報酬改定について詳しく解説していたり、新人の定着力について取り上げた動画があり、人材マネジメントに重きを置いている動画が多くなっています。

また、新型コロナウィルス感染対策について紹介している動画もあり、施設の運営向けに広い範囲で対応しています。

eラーニングサービスの選び方

eラーニングサービスを選ぶ上で着目する点は下記の4つになります。

・価格
・求めるテーマについての動画が豊富か
・動画の更新頻度が高いか
・受講状況を管理するシステム(LMS)があるか

それぞれ詳しく解説していきます。

価格

サービスを契約する上で見逃せないのはその価格です。

eラーニングサービスの価格設定は様々です。

発行するID数に応じて価格が変わったり、法人契約、施設契約、個人契約などでそれぞれ料金が異なります。

また料金を公表していない場合も多々あり、施設の規模で契約料金は変動します。

いまひとつ料金プランが分からない場合は、まずは問い合わせて価格を確認しましょう。

例えば、学研介護サポートの料金プランは下記になります。

  ID数 料金(税別)
施設契約 100ID 19,800円/月
法人契約 300ID 10,000円/月
集合研修での利用 3ID 9,000円/月

求めるテーマについての動画が豊富か

現場を中心にスキルアップさせたくても、肝心の現場向けの研修動画がなくては現場のスキルアップに繋がりません。

また、研修動画の数が少なければ学べる範囲も限定的になります。

eラーニングサービスを契約する前に動画の数や、対応しているテーマなど事前にお問合せして確認しましょう。

動画の更新頻度が高いか

介護報酬改定など、行政の動きに合わせて介護事業所を運営せねばなりません。

その上で役立つのがeラーニングサービスで、例えば介護報酬改定の変更点について取り上げた動画などが公表されていたり、時事ネタを取り入れた動画が公表される場合があります。

また介護現場の技術も日々進化しているため、情報のアップデートを繰り返していくためにも、動画の更新頻度が高いのは大きなメリットとなります。

受講状況を管理するシステム(LMS)があるか

せっかくeラーニングを導入しても、履修されない、履修しても全く学んだ内容が身に入っていないという状況は避けるべきです。

そこで管理者にとって役立つシステムがLMSと呼ばれるシステムです。

LMS(学習管理システム:Learning Management System)とは、eラーニングの実施に必要な、学習教材の配信や成績などを統合して管理するシステムのことで、それぞれのeラーニングの受講者がどの動画を観た、どの程度履修したなど、受講者の状況を把握するためのシステムになります。

LMSがあることで、eラーニングをそもそも受けていない。といった状況は避けることができ、受講者それぞれの学習状況を把握することができます。

おすすめeラーニングサービス4選!

eラーニング

導入実績があるため信頼性があり、動画の公開本数も豊富な介護施設向けのおすすめeラーニングサービスを3つ紹介します。

ジョブメドレーアカデミー[旧:メディパスアカデミー](株式会社メドレー)

ジョブメドレーアカデミー

ジョブメドレーアカデミー公式サイトより引用

ジョブメドレーアカデミーは、株式会社メドレーが運営している豊富な動画とオプションが特徴のeラーニングサービスです。

そのなかでも特徴的なのは、オプションで計6か国語に対応していることです。

ベトナム語・ミャンマー語・英語・中国語・インドネシア語・ロシア語に対応しており、介護事業者の中でも外国人を採用しようという動きが強まっている中、多数の言語に対応しているのは介護施設経営者としては嬉しい点です。

基本料金

  料金(税別)
管理者ID(2名)サポート料含む 年額60,000円
職員ID(20名) 年額48,000円
その他基本オプション 管理者ID(1名)年間30,000円
職員用ID(1名)月額200円

 

学研介護サポート(株式会社学研メディカル秀潤社)

学研介護サポート

株式会社学研メディカル秀潤社は、1975年に設立された学研ホールディングスのグループ会社になります。

「医療・看護分野の教育支援活動を中核として世界の医療水準の向上に寄与し、人類の健康福祉に貢献する」という理念の元、教育や学びに役立つツールを提供しています。

eラーニングにおいては、「介護基礎コース」「介護実践コース」「管理者コース」「施設全体研修コース」「介護技術動画ライブラリ」の5つのコースがあり、全68テーマの動画を提供しています。

また、毎年度毎に動画のテーマが更新され、常に新しい情報を発信し続けています。

基本料金

  ID数 料金(税別)
施設契約 100ID 19,800円/月
法人契約 300ID 10,000円/月
集合研修での利用 3ID 9,000円/月
無料サービス 無料デモあり  

Ecare labo[イーケアラボ](株式会社ツクイスタッフ)

イーケアラボ

Ecare labo公式サイトより引用

イーケアラボは約350法人に導入され、45テーマ・約1000本以上の動画を提供しており、「最新の情報を学べる」との評判も良いです。

また、「eラーニングプラン」だけでなく研修動画の視聴のみに特化したプラン「見るだけプラン」というのもあり、施設内研修で一環利用するなど、用途に応じたプランがあるのが魅力です。

また業界最安値を謳っており、職員10名+管理者1名で月額5000円からという、非常にリーズナブルな価格を実現しています。

価格を重視したい方にはオススメなサービスと言えるでしょう。

基本料金

eラーニングプラン

  年額(税抜き) 合計料金
管理者ID(1名毎) 36,000円 年間 60,000円(税抜)
職員ID(10名毎) 24,000円
無料サービス 30日間無料トライアル  

見るだけプラン

  年額(税抜)
法人ID(1アカウント) 49,800円
アカウント追加料金 12,000円

しるべ倶楽部(東邦ホールディングス株式会社)

しるべ倶楽部公式サイトより引用

しるべ倶楽部は、「第13回 日本e-learning大賞」において、「介護教育特別部門賞」を受賞するほど実績があります。

日本e-learning大賞・・・教育研修現場で苦労して改善しながら成果を上げた優秀な事例をみんなで共有し、これを学んでさらなる成功事例が生まれてくる。このサイクルを作るための営みが日本eラーニング大賞制度

オンラインランニングフォーラム2022より引用

また、スマートフォンに特化したシステム(PCも化)になっており、専用のアプリを用いて1コマ3分程度で隙間時間でも気軽に受講できる上、動画ではなくカードタイプを採用しているため出先でスマホの通信容量を圧迫せず、手軽にどこでも受講できるのが特徴になります。

法人向けコース

  6か月単位(税抜)
ID使用料/人 各3,600円
コンテンツ使用料(3コンテンツ~) 各3,600円
(1コンテンツ追加毎に200円/人・月加算)
初期導入費(導入時のみ) 8,000円/事業所
管理システム利用料金 1,000円/事業所

個人向けコース

全学習カテゴリ利用可能コース
・3か月 5600円(税抜)

【介護福祉士】介護福祉士試験対策 過去問題コース
・3か月 3600円(税抜)

【介護支援専門員】介護支援専門員 過去問題コース
・3か月 3600円(税抜)

その他おすすめ研修サービス

研修

人材育成に使えるサービスはeラーニングだけではありません。

人や環境によって最適な学び方やスキルアップの方法は様々です。

そこで、人材育成に役立つおすすめの研修サービスを紹介します。

ぜひ参考にしていただければ幸いです。

研修プラス(株式会社ツクイスタッフ)

研修+

研修プラス公式サイトより引用

すでに紹介したEcare labo[イーケアラボ]と同じ企業である「ツクイスタッフ」が提供しているサービスになります。

研修プラスは講師派遣型の研修サービスで、100名以上の講師が在籍しています。

民間企業だけでなく、行政からも多数の依頼実績があるほど信頼性の高いサービスになっています。

また、介護だけでなく看護にも対応しており、様々な研修テーマの講義が可能になっています。

集団研修などで更に内容の濃い研修を行いたい場合は、検討してみると良いでしょう。

ClipLine[クリップライン](ClipLine株式会社)

クリップライン

ClipLine公式サイトより引用

クリップラインは、動画でのナレッジシェアサービスです。

ナレッジシェア・・・・知識の共有

各事業所や会社では独自のルールや文化があったり必要なスキルが異なるため、e-ラーニングで対応できる範囲に限界があります。

そこで有効なのが、ナレッジシェアシステムです。

クリップラインは、細かいニュアンスなど文章で教えることが難しい知識や技術を、動画を撮り職員に共有することで、知識の共有や学習に使えるのが特徴になります。

それだけでなく、各職員のタスク管理や、学習管理、テスト・アンケート機能などを備え、職員や管理者双方に人気のあるシステムです。

まとめ

様々な企業が提供しているeラーニングサービス。

一見良さげな料金やサービスでも、肝心の学習内容が良くなければ、スキルアップにはつながりません。

「なぜ、eラーニングや研修サービスを利用したいのか?」を忘れないようにし、導入し満足して終わりにしないことが大切です。

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この記事の筆者

  • 介護のコミミ編集部

    介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。

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