公開日:2022/01/17

老人ホームは何歳から入れる?何歳から探すべき?探す際のポイント・準備について

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老人ホームは何歳から入れる?何歳から探すべき?探す際のポイント・準備について

#老人ホーム

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こみたろう

「老人ホームっていつから入居できるの?」
「老人ホームはどこを利用するのが良いのかなぁ」

介護が必要になってから入居先を探すというケースも少なくありません。

老人ホームへ入居直前になってこのようなお悩みを感じている方は多いのではないでしょうか。

この記事では、自分に合った老人ホームの探し方や、何歳から老人ホームを探すべきなのかについて徹底解説していきます。

この記事を読むことで、事前に入居先の老人ホームの目星をつけることができ、安心した老後への一歩となるでしょう。

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老人ホームは何歳から入居できる?

老人ホームは何歳から入居できるのでしょうか。

施設の種類や施設によっても異なりますが、基本的に老人ホームには60歳以上であれば入居できます。

特養は65歳からなので、一般的には60~65歳から入居できると言えます。

現在、老人ホームに入居している高齢者の平均年齢は、公益社団法人全国有料老人ホーム協会によれば、介護付き有料老人ホームが82.1歳、住宅型が83.3歳、サービス付き高齢者向け住宅は82.1歳で、入居者の7~8割は80~90歳代となっています。

60歳未満でも入居できる老人ホームがある

老人ホームの入居条件は、一般的に60歳以上と述べましたが、60歳未満でも入居できる老人ホームもあります。

有料老人ホームへの入居は通常60歳以上ですが、健康型有料老人ホームの中には60歳未満でも入居できる施設があります。

また、特別養護老人ホームは入居年齢が65歳以上となっていますが、特定疾病のある要介護3以上の方なら40歳以上から入居できます。

介護付き有料老人ホームでも、施設によりますが、40歳以上で特定疾病により介護認定を受けている方を受け入れています。

サービス付き高齢者向け住宅なら60歳未満でも入居可能

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)の入居基準は、自立の方の場合は60歳以上ですが、要支援や要介護の認定を受けていれば60歳未満でも入居できます。

サ高住はバリアフリー対応の賃貸住宅で、介護度の軽い方や自立している高齢者が対象です。

各居室には、台所、トイレのほか浴室がついている住宅もあり、外出も自由にできます。

住みやすさと自由度の高い暮らしを重視しているのが特徴です。

受けられるサービスはスタッフによる安否確認や生活相談ですが、外出の付き添いや食事の提供などのオプションサービスがあります。

介護が必要な場合は、外部の介護サービスなどを個別に契約して利用するので、必要なサービスだけ受けることができます。

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老人ホームを探すきっかけは?

高齢者が老人ホームを探すきっかけは様々ですが、多いのは、「要介護度が上がり一人暮らしで生活していく自信がなくなった」とか、「病気や怪我で入院していて退院したものの生活が困難になった」というケースです。

家族と同居している高齢者の場合では、家族が高齢であるとか仕事のために介護ができないというケースが多くあります。

この他、「家族に迷惑をかけたくない」や「将来の安心のため」という理由で探す方もいます。

介護保険の要介護認定を受けていない人は「サ高住」もしくは「有料老人ホーム」に入居できる

介護保険の要介護などの認定を受けていない、元気で自立できている高齢者が入居できるのが「サ高住」と「有料老人ホーム」です。

有料老人ホームはサ高住同様、60歳以上であれば自立から要介護までの方が入居でき、介護付き、住宅型、健康型の3種類があります。

介護付き有料老人ホームは、都道府県等から「特定施設入居者生活介護」に指定された施設で、厚生労働省が定めた運営等の基準により運営されています。

介護が必要な方が入居でき、24時間介護スタッフが常駐しています。

これに対して、住宅型では介護は外部の介護サービスを利用し、健康型では退去が求められます。

サ高住と有料老人ホームの大きな違いは、契約形態が異なることです。

サ高住は賃貸契約で、借家権が相続される場合と終身の場合があります。

有料老人ホームは、終身利用権方式が一般的です。

老人ホームは何歳から探すべき?

一般的に老人ホームに入居できるのは60歳からです。

早いうちに終の棲家を見つけたいと考える人は、60歳前から探し始める必要があります。

要介護になったら入居したいという人もいるでしょう。

しかし、要介護になってからでは、老人ホームを探すのは大変です。

その理由は、老人ホームを探す場合、施設を見学する必要がありますが、1施設の見学には約90分かかるといわれるので、幾つも施設を見て回って資料を読み、比較検討し、自分に合った施設を判断するには、体力と時間と判断力が必要になるからです。

このため、施設探しは元気なうちに探すことがポイントになります。

探し始める一つの目安になるのが、入居予定年齢の5年前からという考え方です。入居予定が70歳なら65歳から、75歳なら70歳から探し始めるとよいでしょう。

老人ホームを探す際のポイント

老人ホームを探す場合に、大事なポイントが四つあります。

一つは、利用目的を明確にして、目的に合った施設を探すことが大事です。

二つ目は、元気なうちに老人ホームを探しておくことです。

老人ホームを探すには、体力が必要になります。

三つ目は、最初から終の棲家が見つかるとは限らないので、介護度に合わせた転居も計画しておく必要があります。

四つ目は、自立~要介護の状態に応じて選べるタイプがあるサ高住・有料老人ホームへの入居も検討することです。

 利用目的を明確にする

老人ホームを探す際は、利用目的を明確にしておくことが重要です。

例えば、終の棲家にしたいのか、介護度によって施設を変えたいのかをあいまいにしたまま入居すると、デメリットを被ることがあります。

終の棲家としたと思って入居した施設で、外部の介護サービスしか受けられない場合、介護度が高くなって医療的ケアが必要になった場合に退去を求められ、介護サービス付き施設に転居が必要になることがあります。

元気なうちに入居する場合でも、終の棲家とする場合と介護度によって転居する計画である場合とでは、選ぶ施設も利用するサービスも違ってきますので、目的に合った施設かどうか、利用したいサービスを受けられるかどうかをよく調べたうえで入居する必要があります。

元気なうちに老人ホームを探しておく

元気なうちに老人ホームを探しておくことも大事なポイントです。

老人ホームを探す場合、出かけて行って施設を見学したり、そこで話を聞いたり、資料を見たりして目的にかなった施設であるかどうかを見極めなければならないので、体力、判断力、時間が必要になります。

通常、老人ホームを1か所見学する場合、90分かかるとされています。

体が不自由だと大変難しいことですが、元気であれば何カ所でも自分で探すことができるので、これは大きなメリットになります。

では、元気なうちとはいつまでなのでしょうか。

世界保健機構(WHO)では、健康上の理由で日常生活が制限されないで生活できる期間を健康寿命としていて、日本人の場合、2019年では男性72.68歳、女性75.38歳(厚生省調べ)です。

したがって、70歳頃までに老人ホームを探しておくことが一つの目安になります。

出典:厚生労働省 健康寿命の令和元年値について

介護度に合わせた転居計画を行う

介護度に合わせた転居計画を考えることも大切です。

転居計画とは、例えば、自立時は自由に生活が楽しめる住宅型施設に入居し、介護が必要になった時は外部の介護サービスを利用し、介護度が高くなった時は手厚い介護が受けられる施設に転居するといったふうに計画を立てておくことです。

この場合、気をつけなければいけないのは、施設よって退去条件が厳しい施設もあるので、入居する前に契約書や重要事項説明書などに目を通して内容を理解しておくことが大事です。

とくに退去要件をよく調べておく必要があります。

例えば老人ホームでは看護師でなければできない医療ケアがあり、対応できない場合は退去が必要になります。

また、思いがけず入院しなければならなくなって老人ホームに戻ることが困難とされて退去を求められることもあります。

サ高住・有料老人ホームへの入居も検討する

老人ホームを探す場合、自立~要介護の状態に応じて住宅型や介護付きなど選べるタイプがあるサ高住や有料老人ホームも検討しましょう。

自立あるいは軽度の介護で自由に外出するなどして生活を楽しみたい方には住宅型サ高住が向いています。

住宅型有料老人ホームの場合は、自由な外出などが制約され、入居金も高くなりますが、提携病院の往診が受けられます。

また、介護を重視するなら特定施設に指定されている介護付きサ高住や介護付き有料老人ホームなら安心です。

サ高住と有料老人ホームの違いは、サ高住が賃賃貸借契約なのに対して有料老人ホームはかなり高い入居金を支払う終身利用権方式という違いがあり、各施設によっても受けられるサービスが違うので、資料の内容をよく理解しておくことが大事です。

老人ホームの入居前にやっておきたい3つの準備

老人ホームの入居前にやっておきたい準備には3点あります。

一つは、老後の暮らしに備えて貯金や資産形成を行うことです。

老人ホームの入居にはかなりの費用がかかる場合があり、月々の費用も掛かります。

二つ目は、老後の介護について、家族と話し合う時間を作ることです。

自宅での介護や施設への入居などについて、家族と話し合っておくと、その後もスムーズに進められます。

三つ目は、介護施設にも様々な種類があるので、それぞれの施設における介護サービスについて調べ、自分に合った施設を選んでおくことが大事です。

老後の暮らしに備えて貯金・資産形成を行う

人生100年時代とも呼ばれる現在、老後の暮らしに備えて貯金や資産形成を行っておくことが、非常に重要です。

総務省によると、夫65歳以上・妻60歳以上の高齢無職夫婦世帯の場合、生活費が毎月約3万3千円不足しています。

余命20年では約800万円、30年では約1,200万円が不足します。

これに加えて、老人ホームへの入居費や葬儀代などが必要になります。

有料老人ホームでは、入居金だけでも数千万円という施設もあるうえ、毎月の費用も年金では足りないケースが多いようです。

このため、老後の備えとして2,500~3,000万円程度の貯金や資産形成を考えておく必要があります。

貯金を利子で増やすのは、低金利時代では難しいので、資産形成をうまく行っていくことも検討する必要があります。

老後のための資産形成には、個人型確定拠出年金(iDeCo)、つみたてNISA、個人年金保険などを上手に活用するとよいでしょう。

目標KWD:「老人ホーム 費用」への内部リンク設置

老後の介護について家族と話し合う時間を作る

老後の介護については、家族と話し合う時間を作ることも大切です。

介護を受ける場合、自宅で介護サービスを利用する、家族が介護をする、老人ホームなどの施設に入居する、などが考えられますが、家族による介護や施設への入居金など、家族の協力が費用になります。

介護は、まだ夫婦が元気なうちは、子供から話を出しにくいテーマなので、親が考えていることを話す方がスムーズに話し合えると思います。

夫婦のうちいずれかが亡くなっている場合は、介護状態になると同居している子供夫婦などに負担がかかるので、早めに話し合っておくと、いざというときに慌てなくて済みます。

また、施設へ入居する考えがあれば、資料などをもらってきて家族と話し合うと、その施設があっているかどうかや入居の課題などが明確になってきます。

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各介護施設で受けられる介護サービスについて調べておく

介護施設には様々な種類があり、受けられる介護サービスの内容も違ってきます。

そのため、あらかじめ各施設で受けられるサービスの内容を調べておくことが大事です。

公的な施設では、特別養護老人ホーム(特養)やケアハウスなどがあります。

特養は食事、入浴、排せつなど日常生活の介護、安否確認、洗濯などの生活支援、レクリエーション、看取りなどのサービスが受けられます。

ケアハウスには自立型と介護型があり、自立型は食事や掃除、洗濯など生活支援サービスを、介護型は24時間、入浴、排せつなどの介護サービスが受けられます。

一方民間施設では、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)などがあります。

有料老人ホームには住宅型と介護付きなどがあり、住宅型では生活支援と安否確認のサービスが提供されますが、介護は外部サービスを利用します。

介護付きでは24時間体制で介護サービスが提供されます。

サ高住は、多くが住宅型で生活支援と安否確認のサービスがつき、介護が必要な場合は外部サービスを利用します。

介護付きサ高住もあり、24時間介護スタッフが駐在して介護サービスを提供します。

まとめ

介護施設

一口に老人ホームと言っても様々な種類があります。

施設を探す場合に大事なことは、自分の目的を明確にして、目的に合った施設を探す必要があります。

終の棲家として考えるのか、介護度に応じて転居を考えるかによっても、選ぶ施設が異なります。

また、元気なうちに入居するのか、介護が必要になって入居するのかでも違ってきます。

施設探しには時間がかかり、体力、判断力を必要とするので、早めに老後の計画を考え、元気なうちに施設を探すことが大事になります。

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この記事の筆者

  • 介護のコミミ編集部

    介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。

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