グループホームで訪問看護を使うことはできる？介護士の負担を減らすポイントも併せて紹介

看護師や理学療法士が利用者のもとに訪問し、療養のサポートを行う訪問看護。

在宅療養をしている方や末期がんなどの疾患を持つ方が、自宅で医学的管理を受けることができます。

この訪問看護は、グループホームに入所中の方は利用できるのでしょうか？

そこでこの記事では、グループホームの入居者が訪問看護を受けるための条件や、グループホームで訪問看護を使うメリット・デメリットなどを解説します。

そもそもグループホームとは？

介護保険法におけるグループホームは、認知症の方を対象とした、少人数で共同生活を送る施設です。

「認知症対応型共同生活介護施設」とも呼ばれており、食事や排泄の介助といった日常生活のサポートを、専門のスタッフから受けながら生活します。

グループホームは1ユニットにつき5〜9人という少人数で生活するため、認知症の方でも穏やかに生活することができる点が特徴です。

入所には65歳以上で要介護認定が要支援2か要介護1〜5であることが条件となり、要介護認定が要支援1の方は利用できません。

また医師から認知症の診断を受けていること、施設と同じ市町村に住所があることなどが条件となります。

介護ソフトっていくらするの？

介護ソフトの料金相場をシミュレート

グループホームは大きく分けて2種類

グループホームには、「共同生活援助」と「認知症対応型共同生活介護」の2種類があります。

共同生活援助は、障害がある方に対してグループホームの中で行うサービスのことをいいます。

認知症対応型共同生活介護は、認知症の方が入所するグループホームで行われるサービスです。

この2つのうち、共同生活援助のサービスはさらに2つのタイプに分けられます。

（1）介護サービス包括型

入浴や排泄など日常生活の介助が必要な方を対象としたグループホームです。

夜間や休日を中心に、生活支援員などのスタッフがサービスを提供します。

グループホームの職員が自ら、介護サービスの提供を行う点が特徴です。

（2）外部サービス利用型

入浴や排泄など日常生活の介助を、外部の居宅介護事業所に委託しているグループホームです。

介護サービス包括型と同じく、夜間や休日にサービスを提供します。グループホームの職員は日常生活の相談や助言などを行います。

訪問看護は医療保険の対応

グループホームで訪問看護を利用することは可能です。

しかし、原則として介護保険では対応することができません。

グループホームの入居者が訪問看護を利用するときは、医療保険での対応となります。

その場合も利用には条件があり、対象者のみが訪問看護を受けることができます。

入居者で訪問看護を受けるための条件

グループホームの入居者が訪問看護を利用する場合は、以下の条件に合致することが必要です。

・主治医から特別訪問看護指示書が交付されている

・厚生労働大臣が定める疾病がある

「特別訪問看護指示書」とは、急性増悪等により主治医が一時的（14日以内）に頻回（週4日以上）な訪問看護を行う必要性を認めた場合に、訪問看護ステーションに交付する指示書です。

また、厚生労働大臣が定める疾病には、以下の19種類の疾病と1つの状態が該当します。

（1）末期の悪性腫瘍
（2）多発性硬化症
（3）重症筋無力症
（4）スモン
（5）筋萎縮性側索硬化症
（6）脊髄小脳変性症
（7）ハンチントン症
（8）進行性筋ジストロフィー
（9）パーキンソン病関連疾患
（10）多系統萎縮症
（11）プリオン病
（12）亜急性硬化性全脳炎
（13）ライムゾーム病
（14）副腎白質ジストロフィー
（15）脊髄性筋萎縮症
（16）球脊髄性筋萎縮症
（17）慢性炎症性脱髄性多発神経炎
（18）後天性免疫不全症候群
（19）頸髄損傷
（20）人工呼吸器を装着している状態

これらの疾病があり、疾患名が明記されている訪問看護指示書の交付がある場合は、医療保険を利用して訪問看護を受けることができます。

参考：介護新聞

グループホームで訪問看護を使うデメリット

グループホームで訪問看護を使うデメリットについてここでは触れていきます。

契約料の支払いが生じる

グループホームで訪問看護を利用する際は、グループホームと訪問看護ステーションが業務委託契約をしてから開始することになります。

訪問看護ステーションに契約料を払わなくてはならず、この契約料はグループホームの医療連携加算による収入の 7〜10 割としているところが多いです。

さらに利用にあたっては訪問看護ステーションとのやり取りや、利用者への説明や同意取得といった準備などが必要となるため、業務量が増加する可能性があります。

介護ソフトっていくらするの？

介護ソフトの料金相場をシミュレート

グループホームで訪問看護を使うメリット

グループホームで訪問看護を使うメリットについても紹介します。

医療連携体制加算が算定できる

グループホームが訪問看護ステーションと業務委託契約をして訪問看護を利用する場合、医療連携体制加算を算定することができます。

医療連携体制加算とは、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）において、利用者の状態に応じた医療ニーズに対応できるように看護体制を整備している事業所を評価する加算です。

I〜Ⅲの算定要件があり、それぞれの要件に合った場合に算定が可能です。

また、グループホームだけでは対応が難しい医療的な処置を実施できる、疾病を持つ利用者の症状がより悪化しないよう管理できるなど、予防的な観点からもプラスの面があります。

グループホームで起こりがち！訪問看護にまつわる問題点

グループホームでは医療保険で訪問看護が利用できますが、利用するに当たっては覚えておきたい問題点がいくつか存在します。

訪問看護を使う際に気を付けるべきことについて解説します。

夜間に使える訪問看護サービスは少ない

訪問看護サービスは、基本的に訪問看護ステーションのスタッフが訪問しサービスを提供します。

訪問看護ステーションは全国に数多く存在しますが、夜間に使える訪問看護サービスは少なく、スタッフが少ない夜間の急な熱発などがあっても対応を依頼することが困難となる可能性があります。

夜間帯に状態が変わったらどのように対応すれば良いか、あらかじめ訪問看護ステーションのスタッフと相談し、情報共有をしておくと良いでしょう。

最短60秒！無料でかんたん検索

介護ソフトを一括資料請求する

特別訪問看護指示書の期間で対応しきれない

特別訪問看護指示書は、1人につき1月に1回限り、14日以内という決まりがあります。

しかし、入居者の状態が14日間では改善しないなど、訪問看護では対応しきれない場面が発生することもあります。

その場合は訪問看護ステーションのスタッフや主治医などとよく連携を取り、今後の方針についてよく話し合っておくことが大切です。

救急搬送時の状況説明が介護職員になること

夜間に入居者の体調が急変したり、転倒などによる怪我をしたりして救急搬送することになった場合、救急搬送時の状況説明は夜勤の介護士が行うことになります。

しかし、看護師などの医療スタッフが不在だと、介護士としては入居者の状態を医学的な観点から説明することが難しく、大きなプレッシャーにもなるでしょう。

また救急搬送をしていいのか判断に迷うこともありますよね。

そこで利用したいのが、夜間のオンコール代行サービスです。

入居者の体調変化など心配なことがあった際に気軽に連絡をすることができます。

電話で専門的な指示を仰げるので、救急搬送すべきか、医療的にどのように対応すべきかを看護師に尋ねることができて便利です。

介護職員の離職や夜間帯の負担削減に大いに役立つでしょう。

デメリットを補えるようにグループホームにも介護ツールを導入しよう

グループホームでの訪問看護の利用には多くのメリットがありますが、デメリットや問題点も少なからず存在します。

入居者の健康を守り、より良い生活の場を提供していくためにも、介護ツールを利用した施設管理がおすすめです。

介護ツールの導入はスタッフの負担軽減になるほか、介護の質の向上にもつながります。

介護ソフトで救急搬送時も細かく記録をつける

グループホームの介護士は基本的に日勤と夜勤で変則勤務をしており、救急搬送時に正しく情報を伝えるのが困難な場合があります。

また日中に看護師のケアを受けている入居者については、日頃は看護師が医師に状態を伝えていますが、そうでない入居者については普段の状況が把握しきれず、正しい情報を伝えることが難しいでしょう。

そこでおすすめしたいのが介護ソフト「Care-wing（ケアウィング）」です。

クラウド型の介護記録ソフトで細かく記録をつけることができます。

ペーパーレスなのでデータを見れるデバイスさえあれば、救急搬送時なども慌てずに入居者の正しい情報を把握することが可能です。

介護ソフトの導入で、施設スタッフ間の情報連携も楽になるでしょう。

メーカー名	株式会社ロジック
対応サービス	施設系訪問系便利ツールその他訪問系便利ツール
機能	請求業務対応
費用	介護ソフトの相場をシミュレーションする
無料体験	なし
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

熱発時にせん妄で困らないようにセンサーを導入する

せん妄とは脱水や薬物など、体に負担がかかったときに起こる意識の混乱のことを言います。

場所や時間がわからなくなったり、幻覚が見えたりとさまざまな症状を引き起こします。

こういったせん妄症状は熱発時にも起こりやすくなりますが、夜間に発生した場合は夜勤の介護士が一人で対応することになります。

そんなときに活用したいのが介護見守りプラットフォームです。

「まもる～のSHIP」はセンサーをベッドに取り付けることで脈拍や呼吸といった状態だけでなく、温度や湿度などの環境もリアルタイムで確認することができます。

また目覚めのタイミングを予想することもできるため、夜勤スタッフの負担軽減にもつながるでしょう。

メーカー名	株式会社ZIPCARE
対応サービス	施設系短期系
機能	離床センサー・ドアセンサー・トイレセンサー・ナースコール
費用	購入：機器費用\130,000/台　月額費用\800/台 レンタル：機器費用\0円/　月額費用\4,500/台 ※オプション追加によって料金は変わります。
無料体験	あり
導入形態	クラウド(ASP)
製品・サービス詳細	詳細はこちら

グループホームの医療連携をもっと楽にしよう

グループホームでも、訪問看護を利用して入居者の健康管理を行うことができます。

さらに各種介護ツールを活用することで、スタッフの負担を軽減しながら医療と連携していくことができるでしょう。

「介護のコミミ」では介護施設での業務に役立つさまざまな介護ツールの口コミを掲載しています。ぜひ参考にしてみてください。