介護で起きるヒヤリハット!事例と予防対策、報告書の書き方

現場・悩み

介護で起きるヒヤリハット!事例と予防対策、報告書の書き方
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こみたろう

「ヒヤリハットって何?」
「ヒヤリハットが起きた時報告書はどのように書けばいいの?」

このように思ってはいませんか?

ヒヤリハットの意味やそれに関する報告書の書き方を知っていることは、介護の仕事を行ううえでとても重要です。

それらをよく理解せずに働き続けるような状況になっていませんか。

これまで問題がなかったとしても、今後もそうとは限りません。

介護の現場にはさまざまなリスクが潜んでおり、その回避につながるのがヒヤリハットを正しく認識することだからです。

また、適切に書かれた報告書によって、介護における安全性をさらに高められます。

この機会に上記の知識をしっかり身につけておきましょう。

当記事では、ヒヤリハットが何を指すのか説明し、代表的な事例や対策方法なども紹介します。

最後まで読むと、報告書を書くためのポイントを把握することも可能です。

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ヒヤリハットとは?

悩む男女

 

ヒヤリハットは「大きな事故には至らなかったが、そうなる可能性があった現象」と定義されています。

ヒヤリとした気持ちになったり、ハッとして焦ったりすることが多いことから、そのように名付けられました。

また、ヒヤリハットに関連するものとしてハインリッヒの法則が挙げられます。

この法則は、1つの重大な労働災害の背後には軽微な労働災害が29件あり、さらには労働災害に至らなかった異常が300件も隠れているというものです。

この300件はヒヤリハットに該当し、いつ労働災害に発展してもおかしくありません。

そのリスクを防ぐには、ヒヤリハットの事例を集め、それらの対策を日頃から講じておくことが重要です。

なお、厚生労働省も対策を推奨しており、転倒や激突などのカテゴリに分けて事例を紹介しています。

厚生労働省「職場の安全サイト」

介護現場でのヒヤリハットの事例と予防対策

止まらない車いす

ヒヤリハットの事例と具体的な対策方法を知ることは、労働災害の防止につながります。

入念な予防を行えるだけでなく、万が一労働災害が起こりそうになった場合も迅速に対応しやすいです。

以下に事例と対策方法を挙げていくので、しっかりチェックしておきましょう。

事例1:要介護者が浴室で転倒しそうになる

入浴介助におけるヒヤリハットの事例として、要介護者が浴室で転びそうになることが挙げられます。

足元が濡れている浴室は滑りやすく、体を洗う際に残った洗剤や泡が原因になることも珍しくありません。

その他に、要介護者の足腰が弱くて、浴槽に入るときなどにバランスを崩してしまうケースも見受けられます。

転倒の勢いによっては打撲や擦り傷を負う可能性がありますし、打ち所が悪ければ骨折のような大けがに至るリスクもあるのです。

対策方法

足元の洗剤や泡をこまめに洗い流すようにします。

その後に足元の水分をタオルで拭き取ることが理想ですが、湿気が多い浴室なので完全にそうするのは難しいのが実情です。

それゆえ、摩擦抵抗が大きな滑り止めマットを敷いておくことが基本的な対策になります。

また、浴槽と洗い場の移動に関しては、スタッフが要介護者を両手で支えることが重要です。

自力で歩ける要介護者についても油断せず、手を脇の下に入れてバランスの乱れに備えましょう。

事例2:薬を誤飲してしまう

内服薬を他者のものと間違えかけたり、間違えて飲ませてしまったりする事例もあります。

多くの要介護者がいる介護施設で起こりやすく、特にリスクが大きくなるのはスタッフが1人で複数の要介護者を担当しているケースです。

また、扱う内服薬が多いほど管理が複雑になり、要介護者との組み合わせを誤る可能性も高まります。

副作用によって体調が悪くなる可能性や、場合によっては死亡するケースもあるため、特に深刻なヒヤリハットの一つです。

対策方法

間違いを未然に防げるように、チェック体制を強化することがポイントです。1人の要介護者につき、少なくとも2人以上のスタッフで内服薬を管理しましょう。

ただし、単純に人数を増やしただけでは、かえって気の緩みにつながり、チェックが甘くなってしまうケースもあります。

よって、それを防ぐためのルールや仕組みも設けなければなりません。

たとえば、要介護者と内服薬の対応リストを作成して、与える前に記入が必須のチェック欄を設けるといった具合です。

また、間違えてしまった場合に備えて、医師への緊急連絡や応急処置をマニュアル化しておきましょう。

事例3:車椅子から転倒しそうになる

移動に関しては、車椅子から転落しそうになる事例が見受けられます。

発生しやすいのは、スタッフが路上の段差に気付かないまま押したときや、スピードを出している状態で止まろうとしたときです。

また、要介護者の足が車椅子のフットレストから外れていることも、転落の原因になる可能性があります。

なぜなら、足で支えられない分、重心が移動して前傾姿勢になりやすいからです。

いずれにせよ、転げ落ちた衝撃でケガをしたり、車椅子と地面の間に巻き込まれたりする事態が起こりかねません。

対策方法

車椅子を押すときは、普段より目線を下げて、道の状況を常に確認しましょう。

また、通過する段差が小さくても、スピードが速ければ、要介護者の体に大きな負荷がかかってしまいます。

したがって、基本的にはスピードを抑えつつ、状況に応じてさらに遅くするなどの調整が必要です。

フットレストから足が外れる問題については、滑り止めが付いたカバーを用意することが対策になります。

下半身の感覚が鈍いと足が外れていても気付きにくいため、そのような要介護者を担当するときは足の位置をこまめにチェックすることも大事です。

ヒヤリハットの報告書に書く内容

報告書

ヒヤリハットが起きた場合の報告書について、公的に使用が義務付けられている様式は存在しません。

介護施設が用意していれば、それに従って記述することになります。

以下が一般的な項目なので、勤務先に様式がない場合などは、これらを含むように書くと良いでしょう。

・担当したスタッフの氏名や所属
・発生した日時と場所
・要介護者の氏名や当時の状態
・ヒヤリハットの具体的な内容
・ヒヤリハットが起こった原因
・今回の対応と今後の対策

報告書に書く時の注意点

注意点

発生したヒヤリハットについて報告書を作成することは、労働災害の抑制につながります。

ただし、やみくもに記述しても高い効果を見込めないので気を付けましょう。

ポイントになるのは、介護施設内で情報を広く共有し、自分以外のスタッフも業務に活かせることです。

そのため、必ずしも文章をたくさん書いたほうが良いとは限りません。

介護の現場は忙しいことが多く、詳細な資料に目を通せる余裕がないスタッフもいます。

手軽に読んでもらえることを重視し、上記の項目に絞って簡潔に記述することが望ましいです。

そうすることで、他のスタッフも「これぐらいの量なら自分でも書ける」と感じやすく、報告書を作成する社内文化の定着も促せます。

報告書のなかで中心になるのは、ヒヤリハットの内容や原因であり、そこから導き出される対策も重視されるポイントです。

これらが事例として蓄積されていくことで、さまざまな種類のリスクを減らせるようになります。

再発防止に効率よく結び付けるには、論理的に書いてスムーズに読める仕上がりを目指さなければなりません。

しかし、報告書を書き慣れていないと、あいまいな感想文のようになってしまい、データとしての活用が難しくなりやすいです。

それを避けるための注意点として、以下の3つを意識して記述することが挙げられます。

・時系列による説明
・客観的な視点
・事実と推測の区別

当時の状況を時系列どおりに書いて、ヒヤリハットに至った経緯を明確にします。

報告書を作成するにあたり、指示に従わなかった要介護者を非難したい感情や、自分は悪くないと主張したい気持ちが湧き起こることもあるでしょう。

報告書は事実を伝えるための資料なので、そのような私情は盛り込まず、当時の状況を客観的に記載することが求められます。

また、断定できない事柄を事実に混ぜて書くのは良くありません。原因などに心当たりがあっても、それが推測にすぎないなら、文末に「(推測)」と付けるなど、明確に区別する必要があります。

ヒヤリハットの事例を活用して労働災害を防ごう!

ほのぼのした介護士と利用者の絵

介護の現場で働いているスタッフは、常にヒヤリハットと隣り合わせといっても過言ではありません。

しかし、実際にそれが起こる可能性は、スタッフごとの心がけによって異なります。

どのような事例があるのか学ぶことで、潜んでいる危険を見抜くセンスが養われるからです。

組織として介護施設が予防の施策を打ち出すことも重要ですが、各人が行える対策を着実に実施することも欠かせません。

要介護者の生活をサポートするだけでなく、安全を守っていくこともスタッフの責務です。

それを理解したうえで、ヒヤリハットに遭遇することも想定しておく必要があります。

労働災害のリスクを着実に減らすため、報告書をしっかり書けるようになっておきましょう。

 

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この記事の筆者

  • 介護のコミミ編集部

    介護のコミミ編集部

    介護のコミミのコンテンツである「コミミマガジン」の編集者。 介護現場から施設運営など、介護に関わる幅広い分野で月間5万人以上の介護職員に情報発信をしている。 記事は介護職員だけでなく、メーカーや行政からの関心も高まっているため、メーカーと介護現場を繋ぐ第三者目線を第一に、日々情報を提供している。

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