介護現場の声・悩み働きやすい職場の選び方
男性ヘルパーって需要あるの?
介護の現場では同性介護の方がいいなんて聞くけど…
このように思ってはいませんか?
少子高齢化に伴い労働人口の減少が予測されるなか、介護業界でも人手不足が課題となっています。
そして、高齢者などの身の回りの世話などを行う介護職も需要は高い傾向です。
しかし、介護職は子育てや家族の介護経験、家事のスキルを活かせることから女性が活躍するものというイメージを持っている人も少なくありません。
また、家事や育児をしながら働けるパートやアルバイトを募集している求人広告も多くみられます。
そのため、介護の現場でヘルパーとして実際に活躍しているのは女性ばかりではと思ってはいませんか。
この記事では、介護の現場における性別による需要の違いについて男女ならではの強みや弱みに注目しながら詳しく解説します。
男性の介護職の需要は実際にあるのかを知れる内容となっているので転職を検討している人は参考にしてください。
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働きやすい職場が見つかる
近くのいい職場を探す介護の仕事にはさまざまな種類があり、各種仕事に生かせる介護の専門資格もいろいろあります。
ただし、介護職に就くためには必ずしも資格が必要となるわけではありません。
たとえば、介護助手の仕事は性別にかかわらず資格がなくてもできる仕事です。
介護助手が担う業務には、施設での食事の配膳や片付け、居室や共有ルームの整備や清掃、レクリエーションの準備などがあります。
基本として、利用者の体に直接触れるようなこと以外は介護助手ができる仕事です。
利用者の体に直接触れる身体介護は、専門的な知識やスキルが必要となるため、介護職員初任者研修などの資格を取得していることが求められています。
ただし、身体介護であっても、施設で行う入浴援助のような有資格者の補助として行う行為であれば認められる場合もあります。
さらに、そのほかにも、デイサービスなどの送迎、在宅で介護を必要としている人に対する買い物代行や食事作りなどの生活援助も無資格でできる仕事です。
厚生労働省の福祉人材確保対策検討会「介護人材と介護福祉士の在り方」によると、介護職員は全体を見ると正規職員よりも非正規職員として活躍する人のほうが多く、家事や育児をしながら働きたい女性が就きやすい仕事となっています。
男女共働き世帯が増えているとはいえ実際には女性が中心になって家事や育児を行っている世帯は少なくなく、そのようななかでシフト制で勤務時間を生活スタイルにあわせて対応してもらえる非正規は女性にとって働きやすいからです。
このように、介護の現場では女性は多く働いていますが男性の活躍は少ない実状があり、男女のバランスを見ると男性の従事者が不足していることなどから男性介護職員の需要は高い傾向にあり、介護現場において男性ヘルパーはいらないといったことはありません。
人によって違いはあるものの、一般的に介護現場で働く男性職員には、男性であるがゆえの強みや弱みがあります。
ここでは、介護の仕事に生かせる男性ならではの強みと、働く際に気をつけておきたい男性が働くことの弱みについて具体的に紹介します。
介護職は力仕事も多い仕事です。
たとえば、サポートを必要とする利用者をベッドから車イスへ移動するときや入浴の介助をするときには、介護者に体をしっかりと支えられるだけの力が必要となります。
また、おむつ交換や床ずれ防止のために体位変換をするシーンも多く、それに耐えられる体力が必要です。
個人差はあるものの、一般的には女性に比べて男性のほうが力や体力があるため介護の現場では男性が頼りにされます。
力仕事も多いとはいえ、車イスなどへの移乗を介助する際には、てこの原理を利用することで介護者にかかる力の負担を抑えることもできます。
しかし、移乗の際にサポートを受ける人が思わぬ動きをしたときなどには、介護者にその動きと体重を支えられるだけの十分な力が必要です。
力のある男性であれば、サポートを受ける人が予想外の動作をしたときなどでも、移乗時の落下を防げる可能性が高まります。
また、介護を受ける人は女性だけではなく男性も多くいます。
男性のなかには女性にサポートしてもらうことをためらう人もいて、男性職員であればそのような人への対応ができる点も強みです。
男性にとって介護現場に男性が少ないことはデメリットとなる場合もあります。
職員の男女比は職場によって異なるものの、先でも解説したとおり、一般的に男性職員のほうが女性職員よりも少ない傾向です。
介護の仕事は力や体力のある男性が頼りにされるシーンが多いうえ、男性利用者からサポートの希望がたくさんあると、男性職員一人にかかる負担が大きくなる可能性もあります。
また、女性が多い職場では当然ながら女性職員と接する機会も多く、異性間の考え方などの違いからストレスが生じる可能性も否めません。
個人差があるとはいえ、傾向として性別の違いで見られる特有のものの感じ方や人との接し方、仕事に対する考え方などがあり、その違いが仕事のしにくさにつながって精神的な負担となる場合もあります。
実際に仕事に就く際に給料をいくらもらえるかは気になるポイントでしょう。
介護職員の給料は働く施設などによって異なります。
しかし、公益財団法人 介護労働安定センターが公開している「令和元年度 介護労働実態調査結果」によると、介護の仕事に従事する人の平均年齢が48.8歳であるなか、全体の所定内賃金の平均月給は23万1135円で、平均賞与は58万1448円です。
ただ、資格の取得や経験を積むなどすることでキャリアアップしたり、国が推進している「介護職員処遇改善加算」を取得した事業所で働いたりすることによって給料を上げられる可能性はあります。
厚生労働省の「介護労働の現状」のデータによると、勤続年数の平均はホームヘルパーが5.6年、福祉施設介護員は5.5年ですが、長く勤めるなどして管理職になると収入が高くなることが通常です。
また、厚生労働省が公開している「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果」には、介護職員処遇改善加算を取得している施設などにおける介護職員の平均基本給与額が実際に増えていることを示すデータもあります。
男性は介護の現場で必要とされている存在ですが、一方で介護する相手が女性である場合には気をつけなければならない点もあります。
男性は体力的に頼りとなり身体移動などの際には安心して任せられると考える女性がいる一方、異性である男性に体を触れられることを嫌がる人もいます。
特に、おむつ交換や入浴補助などの際には、恥ずかしいと感じる女性も少なくありません。
そのため、業務は、力が必要だから男性が行うと画一的に決めるのではなく、その時々の状況や介護を受ける人の希望などを考慮して柔軟に対応することが大切です。
男性に介護されることを拒んでいる人の対応は女性職員に代わってもらうようにしましょう。
介護職は男性でも資格のないところからチャレンジでき、資格取得や経験の積み重ねなどによってキャリアアップもできる仕事です。
また、介護の現場では人手が足りなくなっていて需要は高い傾向にあります。
さらに、女性職員ばかりの職場も多く、男性であることによっての需要も高い状況です。
超高齢化社会に向けてますます介護職への需要は高まることが予想されているほか、国が働きやすくするための対策も講じているため、待遇面でも収入面でも今後の改善に期待が持てます。
介護職は一般的に女性が多いため、男性が就きにくいイメージを持っている人もいることでしょう。
しかし、介護職は男性にとって活躍の場が多く将来性もある魅力を持った仕事です。
就職や転職を予定している人は介護職も検討してみてはいかがでしょうか。
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