有限会社アロー福祉企画 オレンジ・デイ (有限会社アロー福祉企画)の働きやすさ・評価
※この評価は、厚生労働省が提供している介護サービス情報公表システムに掲載されている情報を参照し、独自のアルゴリズムで算出したものです。
(評価の詳細な算出方法はこちらよりご確認いただけます)
給料や年収アップが期待できるかどうかの参考にお考えください。
有限会社アロー福祉企画 オレンジ・デイ (有限会社アロー福祉企画)のサービスの特色
少人数型の家庭的なデイサービスです。建物内は全てバリアフリーになっています。ご入浴はお一人ずつでお湯を入替えてのご利用です。車イスのかたも安心できる広い浴室と小型入浴リフトを備えています。お食事は手作りで家庭の味を提供しています。レク等の活動内容例として、介護スタッフと共に「くるくる棒」作りによる手工芸をしたり、隣接する「熱海市さくらの名所散策路」で介助付の散歩も楽しめます。また、希望によりマシンを使った機能訓練も出来ます。
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有限会社アロー福祉企画 オレンジ・デイ (有限会社アロー福祉企画)の従業員の情報
総従業員数
勤続年数別従業員数
常勤社員の退職者数(前年)
従業員の年齢構成
男女比率
有限会社アロー福祉企画 オレンジ・デイ (有限会社アロー福祉企画)の研修
「新任」の従業者を対象とする研修の実施状況
従業者の資質向上に向けた研修等の実施状況
令和5年度 オレンジ・デイ 介護職員研修計画 ◆介護職員との意見交換を踏まえた資質向上のための目標 (1)利用者のニーズに応じた良質なサービスを提供するために介護職員が技術・能力(介護技術、コミュニケーション能力、協調性、問題解決能力、マネジメント能力)の向上に努める。 (2)事業所全体で資格等(介護福祉士、介護職員基礎研修等)の取得率向上。 ◆目標実現のための具体的な取り組みの内容 (ア)資質向上のための計画に沿って、研修機会の提供又は技術指導等を実施するとともに、介護職員の能力評価を行う。 ・資質向上のための研修予定(各介護職員はOFF-JTで年間10時間以上を実施予定) 研修内容 対象者 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 1月 2月 3月 ヒヤリハット事例への対応(内外研修) 全職員 ○ 基本的な接遇マナー(〃) 全職員 ○ ○ 認知症の方への理解(〃) 全職員 ○ 基本的な防災対策の理解(〃) 全職員 ○ 感染症への理解(〃) 全職員 ○ ○ 介護技術・医療(〃) 全職員 ○ 法令遵守の理解(〃) 全職員 ○ 人権と虐待防止の理解(〃) 全職員 ○ キャリアパス関連研修等(外部研修) 管理者 ○ キャリアパス関連研修等(〃) 管理補佐 ○ キャリアパス関連研修等(〃) サ・主任 ○ キャリアパス関連研修等(〃) 生活相談員 ○ キャリアパス関連研修等(〃) 中堅職員 キャリアパス関連研修等(〃) 初任職員 オンライン研修 全職員 ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ (お茶の水ケア学院・各自テーマ設定) (令和2年度参照) ・当事業所の研修計画骨子 内容 計画 目標 介護技術の向上 介護技術研修 全従業者を対象に必要な介護技術研修を年3回以上実施する 研修回数年3回以上、基礎的介護技術の習得 マネジメント研修 管理者及びサービス主任等を対象にマネジメント研修を実施 1回開催。事業所の経営に当たり基礎的な人事労務管理を習得 ケース検討会 ケース検討会を毎月実施 月1~2回開催、問題解決能力の向上 資格取得の向上 介護福祉士 介護職員基礎研修受講済者を対象に、3年以内に介護福祉士の取得を目指す。 3年後には、介護職員基礎研修受講済者の介護福祉士の取得。 介護職員基礎研修 訪問介護員2級受講者を対象に、3年以内に介護職員基礎研修の取得を目指す。 2年後には、訪問介護員2級受講者の研修受講を目指す。 ・介護職員の能力評価(個人シート) 評価項目・目標 職場での達成状況 本人の成果・反省点 評価者の所見 評価結果 上半期 下半期 上半期 下半期 上半期 下半期 上半期 下半期 仕事の成果 仕事の意欲・態度 遂行能力 今年度の目標達成状況 "【管理者の所見】 " (イ)資格取得のための支援の実施 (1)介護福祉士資格取得のための費用について、5万円を上限に補助する。 (2)自己啓発のための研修受講予定日に配慮して勤務シフトを組む。
有限会社アロー福祉企画 オレンジ・デイ (有限会社アロー福祉企画)の施設情報
施設の所在地 | 〒413-0102 静岡県熱海市下多賀1484-386 |
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設立年月日 | 2004年10月14日 |
運営方針 | 事業の適正な運営を確保するために諸事項を定め、事業所の従業者が利用者に対し適正な指定地域密着型通所介護を提供することを目的とする。また事業所の従業者は、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行い、心身機能の維持等をはかり、合わせて孤立感の解消及び家族の負担軽減をはかる。 |
その他に運営している法人 | 地域密着型通所介護 |
※本サイトの情報は介護サービス情報公表システム(厚生労働省)における2024年4〜6月時点での情報を元に作成しています