デイサービスセンター 桜井の里 (社会福祉法人 桜井の里福祉会)の働きやすさ・評価
※この評価は、厚生労働省が提供している介護サービス情報公表システムに掲載されている情報を参照し、独自のアルゴリズムで算出したものです。
(評価の詳細な算出方法はこちらよりご確認いただけます)
給料や年収アップが期待できるかどうかの参考にお考えください。
デイサービスセンター 桜井の里 (社会福祉法人 桜井の里福祉会)のサービスの特色
大浴槽(一般浴槽)は桜井郷温泉100%の源泉かけ流しです。入浴時には桜井郷温泉の効能を実感できます。四季折々の国上山を眺めながら、のんびり足湯をご利用頂くこともできます。 現在はコロナウイルス感染防止の為、中止していますが、パンやヤクルト、お菓子等の訪問販売があり、利用時に召し上がられる方や自宅にお土産として購入される方と様々な活用をされています。その他にも、施設が実施している「喫茶」があり、隔週の水曜日、木曜日に開催しています。喫茶で飲み物とその都度変わるおやつメニューから好きなものを選んで、午後のひと時を各々で過ごされています。 外出は、年間行事計画に基づいた活動や利用時に気軽にお薬(湿布薬や痒み止め等)や野菜等、自立した日常生活を営むための生活に欠かせない必要備品を購入できるように、個別での外出も提供しています。 身体を動かす機会としてセラバンドによる根拠に基づいた体操、認知機能向上トレーニング等、日々の生活に役立つ取り組みも行っています。 平成27年3月より、運動療法機器を6台導入しマシントレーニングが可能となりました。負荷重量や回数は電子カードを使用することで現在の身体状態を記録し、適切かつ効率的なトレーニングを行えるよう提供させていただいています。指導は機能訓練指導員等、マシントレーニングの専門の研修を受けた職員が行っています。
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デイサービスセンター 桜井の里 (社会福祉法人 桜井の里福祉会)の従業員の情報
総従業員数
勤続年数別従業員数
採用者数(前年)
従業員の年齢構成
男女比率
デイサービスセンター 桜井の里 (社会福祉法人 桜井の里福祉会)の研修
「新任」の従業者を対象とする研修の実施状況
従業者の資質向上に向けた研修等の実施状況
法人研修委員会が策定した法人年間研修計画に沿って、職員の勤続年数よって階層に区分した「階層別研修」を実施しています。階層別研修の内容は、認知症の人や高齢者の権利擁護や本人本位の生活の捉え方等を重点に置き実施しております。講師には、法人内の「認知症介護指導者」も多数かかわっており、専門性の高い研修の質を確保しております。 また、新採用研修は3日間実施し、半年経過後にフォローアップ研修を実施して1年間を通して新採用職員の育成を大切にし、力を注いでおります。さらに、先輩職員が新採用職員を3ヶ月指導・助言等のサポートをする「エルダー制度」を導入し、丁寧な人材育成に注力しております。 『動画視聴研修』の導入を行いました。法人全体で同様の研修を受講することができ、また今まで時間外にて行っていた研修が業務時間内に行えるようになり、ワークライフバランスにも取り組んでいます。 その他施設内研修は、各専門職や委員会に所属する職員が講師となり伝達するもの、施設長の複命を受け、外部研修に参加した職員が伝達する外部伝達研修等があり、事業所の職員に学びを伝えるように取り組んでおります。 また、協力連携三法人(社会福祉法人つばめ福祉会、社会福祉法人吉田福祉会、当法人)による、交換研修も毎年実施しており、知識・技術の向上に努めています。(現在は新型コロナウイルス感染症の流行により行っていません)
デイサービスセンター 桜井の里 (社会福祉法人 桜井の里福祉会)の施設情報
施設の所在地 | 〒959-0318 新潟県西蒲原郡弥彦村大字麓3036番地 |
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設立年月日 | 1994年03月31日 |
運営方針 | 1.事業所において提供するサービスは、介護保険法及びその他の関係する法令の趣旨及び内容に沿ったものとする。 2.利用者及びその家族のニーズを的確に捉え、明るく、楽しく安全な事業所として、快適な生活環境を提供する。 3.利用者及びその家族に対し、サービスの内容及び提供方法についてわかりやすく説明する。 4.適切な介護技術をもって、心のこもったサービスを提供する。常に提供したサービスの質の管理、評価を行う。 5.職員は、利用者及びその家族、ボランティア、地域住民と力をあわせ、地域における老人福祉の拠点を目指し活動する。 |
その他に運営している法人 | 訪問看護 通所介護 短期入所生活介護 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防短期入所生活介護 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人福祉施設 |
※本サイトの情報は介護サービス情報公表システム(厚生労働省)における2024年4〜6月時点での情報を元に作成しています